■第二次世界大戦勃発と日本の参戦
ノモンハン事件による極東での緊張をよそに、ついに1939年9月、ドイツ第三帝国はポーランドに侵攻。これに対して英仏はロクに戦争準備もできていないのに宣戦を布告。第二次世界大戦が勃発します。 すわ大変です。大切な同盟相手の大英帝国が、ドイツに宣戦布告してしまいました。 と言っても、現在の同盟は単なる協商関係に過ぎないので、今すぐ参戦する必要はありません。 しかもこの時の英国は、殆ど日本の了解を得ずしてドイツに対して最後通告を送り、この事に日本政府は英国に対する憤りを大きくする事になりますが、それは表面に出さずむしろ積極的に戦争に協力する姿勢を示すのが筋と言えるでしょう。 英国なくして、帝国の繁栄はありえないのですから。それに、ここで恩を売っておけば後々の利益につながるのは間違いありません。 ただ、あまりに大量の兵力を欧州に派遣すれば、再びアメリカ合衆国がいらぬ色気を出して、日本のアジア外交に何かと文句を付けて兵力を持ち込む可能性も高くなるので、この辺りのかねあいをどうするかが難しいところとなります。 なお、日本政府も欧州の動向を英国から詳細に教えられていた事に加えて、ノモンハン事変により一気にソ連との緊張が高まっていた事から、日本軍は陸海ともに実質的には準戦時体制に移行しており、これは独ソが不可侵条約を結んだ事で日本国内における緊張が頂点に達していたことなどから、実のところ反枢軸陣営では一番開戦準備が整っている状態でした。 また、4年前に戦争をおこなったばかりで、政府、軍部そして臣民も、欧州よりは戦争に対する緊張状態を維持しており、それも早期に日本が戦争に対応できる一因となっています。
さて、今時欧州大戦における日本帝国の対応ですが、これは前回と違い極めて難しいと言えます。 それは、太平洋においてアメリカ合衆国と依然として対立が続いているからです。 しかし、今すぐ合衆国とのリターンマッチが始まるわけではなく、軍縮と言う名の限定的な軍備の増強だけが進んでいるだけで、今のところは平穏を維持しています。 それに、合衆国はどことも同盟関係になく、国内世論は太平洋戦争の敗戦もありむしろ閉鎖傾向にあり、翌年の大統領が誰がなるかによって変化はありますが、一度戦争で勝利している日本軍（日本海軍）としては、軍事的にそれほど気にする必要はありません。少なくとも軍部中央の一部がそう判断する可能性は極めて高いと言えるでしょう。 それよりも日本政府としてなら、今回の英国の対独戦争を太平洋戦争での借りを返す絶好の機会と捉え、さらにそればかりでなくさらに恩を売る事すら考えており、そのため英国が参戦や派遣を促す前に派兵を決定し、そればかりか、日本からどの程度の協力が出来るかも明確に伝え、英国を困惑すらさせるほどの積極姿勢を示します。 ただし、参戦表明はギリギリまで控えられる事になります。 これは、欧州での戦いがまだ本格化していない事と、できうるなら兵力をある程度進める体制ができた時点で、一気に勝負を付けたいと考えていたからです。 なお、日本政府がこれほど積極姿勢を示したのは、決定的な短期決戦かさもなくば圧倒的軍事力の展開による恫喝で、ドイツとの早期停戦が実現できないかと考えていたからです。 それは、1940年に開催が予定されていた「東京オリンピック」を何としても開催したかったからと言う、ある種滑稽な理由があったからです。 しかし、戦争当初に大英帝国が日本に求めたのは、アジア・太平洋地域の制海権の単独での維持は当然として、それ以外にもインドまでの通商航路の護衛などでした。 ただし、日本が欧州に派遣しても良いと言った戦力には非常に興味を持ち、ただちにその準備をして欲しいと言ってくることになります。 これは、日本が提示した戦力の中身が多数の高速戦艦と航空母艦、そして一個航空戦隊にもおよぶ航空戦力だったからです。 当時の英国は、殊の外ドイツの空軍力を恐れており、この日本の申し出は願ったり適ったりと言うわけです。しかも、英国はこの戦力が日本政府が余裕を見込んで言った数字であることを、自慢の外交力と諜報力でつかみ、年内にこの倍以上もの戦力を日本から引き出す事に成功します。 つまり、1940年までに日本が派兵を決定した戦力は、戦艦7隻、正規空母2隻、軽空母2隻を基幹とする大艦隊と、500機にもおよぶ海軍航空隊のほぼ半数にも及びます。ただし、対ソ戦備のために陸軍の派遣は当面見合わされ、その代わり海軍の特別陸戦隊が約一個旅団規模で臨時編成され派遣されます。なお、以後これらの兵力は、「遣欧艦隊」と呼ばれる事になります。 また、その補給と施設の提供は英国が、ほぼ全面的にバックアップする事が条件でしたが、その半年後にこの英断（？）が大英帝国を救うことになります。
なお日本政府は、ドイツとの戦争が勃発すると、ソ連との積極的な外交を展開します。それは、もちろんノモンハン事変を早期に完全に解決するためです。対するソ連もバルト三国やフィンランドに対する出兵を決定した事から、日本のこの提案に乗り世界が全く注目しない中、日ソの妥協が成立します。 妥協の結果は、「旧来と変化なし」です。もともとノモンハン事変が日ソ双方の軍事的デモンストレーションの場だった以上、日ソともモンゴルの僻地の事など、ほとんどどうでもよかったと言うことです。
こうして、日本はなぜか連合国でいの一番に戦備を整え、さっさと欧州に兵力の派遣を始めます。 派遣が開始されるのは1939年10月。この時にはポーランドが独ソに分割されてしまい、日本人にとってはまことに不思議な事に戦火は下火となります。 しかし、遠方への大軍の派遣という難題に挑んでいる海軍としては、そうしたチョットした情勢の変化だけで行動を停滞させたりましてや中止する訳にもいかず、また政府からも特に何も言ってこないので、着々と欧州に駒を進めて行くことになります。 そしてあまり戦争の逼迫感のない英国本土に、1940年の年が明ける頃には、遣欧艦隊と海軍航空隊の先遣部隊が到着し、なぜか英国民に冷ややかな目で見られながら、英軍の指揮下に入り活動を開始します。 その後も続々と兵力の移動は続き、それなりにドイツのUボートに悩まされつつも春を迎える頃には、第一波派遣部隊の移動が完了します。 それと平行して日本国内の戦時体制への移行も進み、軍備の増強と各種物資の増産も開始されます。 特に消耗が予想される輸送船舶と護衛艦艇、航空機の増産に力点が置かれ、敵がドイツと言う事もあり、アメリカの海軍力の復活を警戒しつつも、大型艦艇特に戦艦の建造は必然的にローペースとなります。 なお、欧州に派遣されない海軍部隊も、英国との約束に従い英国に代わりアジア・インド洋の制海権維持を肩代わりしていき、それに引き継がれる形で大英帝国海軍も欧州と地中海に兵力の集中を進めます。 こうした中で欧州の情勢が激変します。 それは、ポーランドを制圧し一時停滞していたドイツ軍の活動が再び活発になったからです。 しかも、海軍と空軍が全力を挙げてノルウェーに侵攻を開始した事は、欧州連合国にとっては驚きの大きなものとなります。 それは、ほぼ同時期に英仏もノルウェーへの派兵を行っていたからです。ただし、英仏の作戦はドイツと比較すれば中途半端なものであり、この差がドイツがノルウェーを征する事になります。 なお、はるばる欧州までやってきた日本軍でしたが、まずは土地に慣れることが第一とされ、ノルウェー作戦においても当初は全く蚊帳の外に置かれますが、ノルウェーの戦況が逼迫すると、スパカ・フローで遊んでいる強力な日本艦隊と、1000km以上の侵攻距離を誇る航空隊に目を付けた海軍大臣の強い要請により、急遽作戦に参加する事となります。 これに出番を待ちかまえていた日本海軍遣欧艦隊は、海空戦力共に勇躍出撃します。 しかし、航空隊は護衛の戦闘機を随伴できなかった事から、96中攻が大きな損害を受けることになり、今後の作戦に対する重大な戦訓を得る事になります。 また、海軍の方も英国との連絡が十分できず、また霧など視界を妨げる事の多い地域での海上戦闘がいかに難しいかを実感させることとなり、殆ど戦果をあげる事はありませんでしたが、その後の事を考えると非常に大きな成果を得ることになります。 そして双方の結果は直ちに本国に伝えられ、前者は新型戦闘機を増加試作の段階にあったにも関わらず派遣が決定され、後者については英国からの支援もあり、また英国も日本の兵力を求めていた事から早期に実現する事になります。 なお、大英帝国では、このノルウェーでの敗北のさなか、海軍大臣だったウィンストン・チャーチルが挙国一致内閣の首班となります。
しかし、欧州でのドイツの攻勢はノルウェーだけに止まりませんでした。 1940年5月10日、ドイツがついにフランスをはじめとする西欧への侵攻を始めるからです。 ドイツ軍は、奇襲と呼んでよい矢継ぎ早の戦争展開と、連合国のミスに付け入るような形で勝利を積み重ね、たった二ヶ月でフランス、ベネルクス三国、デンマーク、ノルウェーを軍門に下し、英国も風前の灯火に見えるまで追いつめる事に成功します。 このさなかにあって、日本軍は陸での戦いと言う事と、ノルウェー作戦の影響による再編成と整備のため、全くこれに貢献する事ができませんでしたが、ドーバーに追いつめられた英仏軍を救うために英国が「ダイナモ」作戦を決定し、5月26日から6月2日の通称「ダンケルクの奇蹟」において、海軍航空隊が参加する事になります。 この時までに欧州本土に進出していた日本海軍機は、合計350機程度で、うち150機が戦闘機で構成されていましたが、英国の温存戦術の一環と、機材の不備もありこれまで全く戦争に関与していなかったので全く無傷で、この作戦に英国が同様に温存していた「スピリット・オブ・ファイア」で構成された航空隊と共に投入されます。 ここで日本海軍は史上初めて「零式艦上戦闘機」、通称「ゼロ・ファイター」の投入を行い、精鋭パイロットが操っていたことも重なって、圧倒的な戦闘力を欧州の空で見せつけることになります。 なお、ダンケルクからの撤退は、英国海軍の献身的な努力もあり33万人もの将兵の救出に成功します。ですが、フランスでの戦いは、6月22日にペタン元帥がコンピェーニュの森で休戦の調印が行われ、フランスの敗北と言う形で幕を閉じることになります。
そして、勝ちに乗じるドイツ次の目標は英本土です。 これに勝利する事で、ドイツの望む短期決戦が成就する事になります。 これに大きく狼狽するのは、当の大英帝国ではなく日本帝国の方です。完全な勝ち馬に乗ったはずが、負けそうなのですからこの狼狽は非常に大きなものとなります。 もはや、アメリカなど気にしている場合ではありません。このまま座視していては、近代日本の対英追従と言う基本外交が崩壊しかねません。 そして、英国降伏という軍事的・政治的悲劇を避けるためにも、日本政府は英国が求めてくる前にさらなる増援戦力の派遣を、それこそ連合艦隊のうち戦艦以外のすべてすら派遣するような増援軍派遣を決定し、さらに英国に対する膨大な武器、物資の援助を決定します。 特に、英国で当面必要とされる航空機に関しては、新型戦闘機が有効と判明したのでこれの大増産につとめ、それこそ工場からできるそばから、海路ではまどろっこしいとばかりに、初期は大半が空路によって運ばれることになります。 当然この日本軍の行為は、それまでの軍事常識を完全に覆す事で、これは「零戦」の圧倒的なまでの航続性能があったからこそ可能だったですが、それを可能とした海軍の努力も大いに賞賛されるべきでしょう。 なお、「零戦」は日本本土から英国本土までの長大な距離を、日本本土＝沖縄＝台湾＝フィリピン＝インドシナ＝ラングーン（ビルマ）＝ボンベイ（インド）＝カラチ（インド）＝リヤド（サウジアラビア）＝カイロ（エジプト）＝マルタ＝ジブラルタルと経由し、そこで空母や輸送船に積み込まれ英本土へと到着しています。 その輸送路は後続も続々と続いており、一週間に一個航空隊（54機編成）が英本土へと流れ、各基地にはまるで飛脚のように輸送するためのパイロットが待機し、海路を合わせて2週間で到着していました。 そして、「バトル・オブ・ブリテン」と呼ばれる1940年7月から9月にかけての戦いで、日本海軍航空隊は大きな働きを示す事ができ、英国そして英国民から大きな感謝を寄せられることになります。 なお、この戦いの初期においてドイツ空軍が用意した航空機は、戦闘機1000機、各種爆撃機1600機であり、対して英国が用意できた戦闘機の数は900〜1000機でした。 そして日本海軍航空隊は、当初こそせっせと派遣した96式戦闘機を中心に200機程度用意していましたが、当初はその大半が戦線後方で予備戦力としておかれ、一部の戦力がノルウェーから飛来する航空機を迎撃するに止まっていました。これは、日本軍という異質な存在を英国空軍が嫌ったのではなく、装備の不手際などから運用ができなかった事が大きな原因でした。 その後状況は戦況の逼迫に圧される形で急速に改善され、最盛時の8月13〜16日の「アドラー・ターク」では、その姿をロンドン上空のドイツ人の前で頻繁に見せるようになります。 これは、その直前の八月初頭に、日本本国から航空機を満載した輸送船団が入港したからで、到着した航空機は梱包を解き直ちに組み上げられ、その側から転換訓練と受領が行われ戦闘機だけで、しかも「零戦」ばかり300機を揃えて見せ、それらの戦備が揃った時点で本格的な戦闘加入を始めます。 なお、この当時欧州には空母の「飛龍」、「雲龍」が派遣されており、これはほとんどジブラルタルから英本土への航空機の輸送時従事し、攻撃によらずこの戦闘に貢献しています。 そして、8月最後の週から始まった、ドイツ空軍による攻勢はRAFに一時壊滅的な打撃を与える事に成功しますが、この時点で日本の海軍航空隊が全力で戦闘加入し、大航続距離を利点に後方の比較的安全な場所から、司令部からの的確な指示で戦線をよく支え、8月31日に最大の危機迎えたと言われた南東部の航空基地に代わり、ロンドンの空を守る事に成功します。 なお、英国本土での戦いは落ち着くと、日本海軍航空隊も空輸と言う無茶な輸送方法をある程度改め、以後は大半のルートを海上輸送するようになります。
ちなみに、この間アメリカ合衆国は、己が軍備の再建と戦争勃発による特需の発生を利用した経済の建て直しに躍起で、特に大きな外交的行動には出ません。 これには、日本がアジアを半ばほったらかしにして、ご主人様のご助力にはせ参じており、ためにアメリカ資本のアジア浸透が順調に伸展しているからです。しかも、日本もアメリカと事を構えるわけにはいかないので、特に大きな声で文句も言ってこないので、問題も表面化していないからです。