■フェイズ6「コミュニズムとファシズムの台頭」
1923年9月1日正午頃「関東大震災」が発生し、大戦後の戦後不況に喘いでいた日本経済に追い打ちとも言える大打撃を与えた。首都東京を中心に関東地方の多くが地震の影響による大規模な火災で廃墟となり、10万人以上もの死者が出た。 日本政府は戦災復興のために、後藤新平、高橋是清らの献策を事実上の挙国一致内閣で実施していくことになる。 数年間は軍事費が大幅に削減され、さらに足りないため世界中から借款や大規模な震災国債の発行を行って震災復興計画を実行した。加えて、復興と経済再建、雇用の創出のために、外資特にアメリカ資本の導入を積極的に図った。地震の実状を日本各地か海外に伝えるため、事実上の宣伝にも力が入れられた。 そして短期間での帝都復興と再建のため、技術（機械力）の導入も大規模に図られる事になった。 この時東京湾の幕張地区に急ぎ区画整理を行った場所を経済特区にして、これを利用してアメリカ、イギリスの企業が多数進出した。同時に壊滅的打撃を受けた横浜も復興に平行して大改造が実施され、次世代の海の玄関口として改造されていった。 大火により焼き払われた東京の街も、見違えるほどの近代都市となった。焼け野原となった街の中心部には、幅100メートル者の巨大な道路が出現し、升目状ではなく放射状の都市区画が行われていった。 当時の東京都知事（後藤新平）の案を政府が一種の積極財政として採用したため、莫大な公共投資によって東京は徹底的に改造されることになった。結果、東京の近代化は一気に進む事になり、高層建築こそ少ないが世界屈指のモダンな都市として再生していくことになる。 関東大震災による打撃は、日本政府にそれを決断させるだけの損害を与えていたのだった。 軍の側も積極的に震災復興に協力した。災害出動が大規模に行われただけでなく、軍事予算も必要最小限まで削減して復興予算に傾注されることを陸海軍共に自分たちの側から了承した。それだけに止まらず、先の大戦で大幅に拡張された陸軍工兵隊などは、ほぼ全力を挙げて長期間帝都復興に従事する事になる。被災者への援助も軍が率先して行った。海軍艦艇も、自らの自己完結性の高さを活かして復興に協力した。そしてこの頃から、日本人の間で軍が「陛下の軍隊」ではなく「国民の軍隊」として親しみが持たれるようになっていく。これには、軍中央のエリート達が国民への宣伝として協力に積極的だったという側面もあった。
一方、大戦後の投資先を求めていたアメリカ資本も日本の姿勢に好意的で、日本列島に対して積極的な企業進出と資本投下が行われた。特に1926年から1929年の秋までの間は、アメリカでの未曾有の好景気という事もあって大量の資本進出が行われることになる。日本からアメリカへの輸出も好調で、空前の好景気に沸くアメリカも競合商品でない限り好意的に受け入れていた。アメリカ本土では、日本人移民の排除は進んでいたが、震災孤児の受け入れは一時ブームとなったりもした。 連動して、日本とアメリカの外交関係はさらに進展する事になる。水面下ではアメリカ人の言う「ウィン・ウィン」に従って、いかにして列強を出し抜いて中華市場に進出するかが日米の間で議論されるようになったほどだった。早々に大陸から追い出された日本と、常に大陸への進出を狙うアメリカは、結果として似たような立ち位置に立っていたからだ。 そして日本では、「復興景気」と言われる社会情勢の中で資本主義社会の典型である大量消費社会が発展し、大衆運動も大きな進展を見せた。1925年には婦人参政権が施行され、民主化及び選挙制度の面でも列強標準以上と呼びうるところにまできた（※同時に「治安維持法」も制定されている）。連動して日露戦争後から行われていた行政改革と憲法改正プログラムも、一応の完成を見た。先の世界大戦の中で進んだ総力戦体制構築のための法律も、一部が国家運営に必要だと考えられて組み込まれた。 （※25才以上の男性全員に参政権を認めた普通選挙法は、第一次世界大戦直後の1920年に発布。大戦に参加した国民への報償的意味合いが強かった。他にも労働法、食糧管理法、農業保護に関する法律など、多くの労働者、国民に対する法律が施行された。全ては国を挙げての戦争が、それらの法制度を必要としたからだった。） これらのおかげで、日本は世界的にも進んだ民主的な政治システムを持つ事になった。いまだ貴族院は残っていたが、揺らぎやすい民衆の意見に左右されない議会の存在は、ヨーロッパではむしろ高く評価されていた。逆に、日本が模範としたイギリス議会も同様の議員制度を持っていた事が、日本での貴族院を肯定的に捉える要素となった。 一方、関東大震災以後の日本国内の景気の方も大きく持ち直し、国家財政も借金に頼らないようになった。大戦後再び増え始めていた国全体の債務も大きく減少した。帝都は、莫大な投資と開発によって見違えるような近代都市へと短期間で変貌していった。日露戦争敗北頃が嘘のように、日本の前途は明るいように思えた。 しかし暗雲は俄に全世界を覆い尽くす。 1929年10月の世界大恐慌の発生だ。
アメリカで発生した空前の規模の不景気のため、アメリカとの経済関係が進んでいた日本経済も大きな打撃を受けた。特に海外投資部門は早期に壊滅的となり、あれ程元気だった銀行の多くが連鎖的に倒産していった。なまじアメリカ経済との連動性が高まっていたため、日本が受けた傷は大きかった。しかし日本はまだマシな方だった。日本はまだ新興国のため経済は常に上向きでいられたし、投資といっても日本経済全体から見れば規模が知れていた。日本の金融資本力は、まだまだ弱かったおかげだった。 しかも日本にとって幸運な事に、当時世界屈指の財政家だった高橋是清が政界の重鎮として存在していた。日本は矢継ぎ早に経済政策が実施し、いち早い大規模な内需拡大政策への傾倒によって、世界で唯一大恐慌の影響を受けない国とまで言われた。
他国に比べてより大きな打撃を受けたのは、ドイツだった。 ドイツでは、アメリカからの投資で一度は崩壊した経済の再建を行っているところに、恐慌が襲いかかったからだ。不景気の到来と共にアメリカ資本は一斉にドイツから引き揚げ、ドイツは再び不景気のどん底の陥った。その暗闇の中から現れたのが、ドイツ国家社会主義労働者党（ナチス）を率いたアドルフ・ヒトラーだった。それまでにファシズムの語源となったイタリアのムッソリーニも勢力を拡大しており、国全体を強固に一つの方向性にまとめる国家運営が世界の潮流として大きな隆盛を見せた。 日本語で全体主義と呼ばれるファシズムの台頭であった。 以後ヨーロッパは、良くも悪くもヒトラー率いるドイツ中心に動くようになり、十数年間激しくのたうち回ることになる。 一方、アメリカ型資本主義の大きな陰りを受けて脚光を浴びたのが、ソビエト連邦を中心とする社会主義経済、共産主義体制だった。資本主義と違って、景気に左右されることなく計画通りに発展でき、全ての人々に平等に富が分配されるなど、様々な美辞麗句によってこの頃一種の理想郷的に語られるようになった。 もっともこの頃のソ連以外の社会主義国家は、ロシア帝国時代にロシアの勢力圏となっていた北東アジア地域の国々に限られていた。 清帝国崩壊後にロシア帝国の影響で作られた国のことごとくが、赤い国家へと変貌していた。東トルキスタン首長国、モンゴル王国、プリモンゴル王国、後清（帝国）の全てが、王族や貴族を追い出すなり虐殺・粛正して「人民共和国」へとその名を変えていた。むろん全ての国がソビエト連邦の衛星国であり、ソビエト連邦にとって国防とアジア進出のために欠かすことの出来ない同盟国だった。ソビエトを構成する共和国ではなく独立国で置かれたのは、中華地域に対する緩衝地帯にして橋頭堡として保持するためだった。また、アジア進出のための外郭陣地としての役割もあった。 そしてソビエト連邦にとっての直接的な極東の最前線となっていたのが、ソビエト連邦領のまま保持されていたコリア半島だった。
この頃までにコリア半島では、ロシア帝国時代からの政策を踏襲して従来の漢字もハングルも使用が禁止され、文字の全てがキリル文字に変えられていた。現地住民の間でも、従来の民族文字のほとんどが忘れさられていた。長く続きすぎた前王朝が、なまじ国民の無学化政策を進めていた事が全く裏目に出ていた。しかも民族的知識人の多くが、ロシア帝国とソ連の統治の中で短期間のうちに消え去っていた。新たに育てられている知識階層は、ロシア人と共産主義に忠実な、ロシア語の教育を受けた人々だった。そして「事大主義」という言葉に代表される考え方の強い朝鮮半島の人々の多くが、強大なロシア人におもねることしかしなくなっていた。これは名前にまで影響を与え、イワンやマリアなどロシア風の名前を名乗ることが一般的に行われるようになっていた。 なお、地域全体でコリア共和国というソビエト連邦内での自治国を構成するようになっていたが、不凍港（＝冬に海が凍らない港）を持つ太平洋に最も近い場所としてソ連は重視したため、自治の程度は非常に低く置かれていた。しかも共産主義化の過程で特権階級とロシア人に刃向かった者、反抗的な者のほとんどが粛正されるかシベリアでの強制労働、さらには強制移住にさらされたため、領内の人口は激減していた。ロシア帝国時代から似たような流れがあったのだが、ソ連時代が進めば進むほど状況は悪化した。スターリン時代になると、容赦や寛容という文字はどこにもなかった。 そして現地人口が激減したためロシア人や周辺諸民族のコリア入植が進められ、コリア地域は急速なロシア化が進められるようになる。ロシア人も、「極東」の中で最も温かい土地にこぞって入植した。半ば無人となっていた多くの土地がロシア人に与えられ、かつてピョンヤン、ソウル、プサンなどと呼ばれていた都市は、共産主義政府にちなんだものに再び変えられ、主要都市の中心部は俄に赤いロシア人の街となった。ロシア正教会と朝鮮王国の宮殿跡には、巨大で威圧的な共産党の建物が建設され、南大門、東大門の前にはレーニンの巨大な銅像が鎮座した。ソウルの街の名も、ニコリスク（ニコライの街）からコムソモリスクナ・コリアになった。
当然隣国の日本は脅威に感じ、海を隔てて境界線を挟むことになる北海道北部と北九州地区の防衛が重視された。少ない国家予算の中から、海軍力整備に常に一定の努力が行われていたのは、共産主義の脅威があったからだ。 そして最前線となる日本が日露戦争後も何とか保持した対馬は、旧式戦艦の主砲塔を多数据えるなどして強固な要塞の島と化した。イギリスが1905年から領有した済州島も、イギリスの拠点としてソビエト連邦の監視場所となった。 また多数の境界線を抱える日本としては、国土面積に対して散在、点在する防御拠点の効率的防衛のため、海軍の運用を強める。そうした中で、航空母艦の存在が注目されるようになった。大量の航空機を一気に必要とされる場所に基地ごと移動出来るという要素は、必要経費を考えても魅力的だった。そして当時の日本海軍は、《鳳祥》《龍驤》2隻の軽空母しか保有していなかったため、軍縮条約内での保有枠が十分に余っていた。そこでアメリカ、イギリスと図った上で、中型空母の建造計画が実施される。計画は1931年、1934年に各1隻ずつ建造され、35年、38年にそれぞれ就役した。排水量は1隻目の《蒼龍》が1万8000トン、2隻目《飛龍》が2万1000トンで、規模と基本形態はアメリカの新鋭空母《ヨークタウン級》に近かった。 そして初めて有した大型の航空母艦によって、日本海軍の勢力は実質的に列強第三位に躍り出る事にもなる。 もっとも海軍自身は、新たに得た戦力をどう活用するか試行錯誤する毎日を過ごし、要地防衛のための展開訓練、潜水艦制圧訓練などに明け暮れる事になる。 しかし艦載型の雷撃機を集中投入した場合の攻撃力が高いことが演習で何度も証明された事から、日本海軍内では空母を防御兵器ではなく攻撃兵器として考える向きが年々強まっていく事になる。 こうした日本海軍の動きに、アメリカは慌てて自らも新型空母を矢継ぎ早に建造していったほどだった。
そしてソ連の強大化と共に、日本はイギリス、アメリカとの関係強化を望んだのだが、未曾有の不景気を前にしてイギリスもアメリカも、遠く極東の事まで手が回らなくなっていた。しかも中華北東辺境地域は、共産化によって英米の市場としての価値を失っており、不景気後のアメリカの熱意をさらに押し下げていた。 ただしアメリカは、中華中央部への進出には意欲的で、日本に対しても自国の安価な石油を持ち込んでまでして自動車のノックダウン工場の進出を図るなど、市場進出に躍起になっていた。それもアメリカが、1932年に再度の不景気「リセッション」に陥ったからであり、不景気を覆す手段はさらなる市場開拓以外アメリカに選択肢はないと考えられたからだ。フーバー政権は、内需拡大で経済が好調な日本を、事実上自分たちの「経済ブロック」に取り込む事を「国内向け」の景気対策にしようとしたのだった。そして壊滅的だった国内の投資に見切りを付けたアメリカ東部の投資家達の一部も、有望な日本の債権を購入し投資を行うことで自らの資産を守ろうとした。 しかし、市場規模の限られた日本市場では、アメリカ経済への効果も限定的だった。中華地域への市場開拓も、現地の混沌状態の影響で成功したとは言えず、フーバーは次の選挙に敗北して民主党のルーズベルトが大統領に当選する事になる。
一方大恐慌後の日本だが、日本にとっては日本経済がまだまだ発展途上だったことが逆に救いとなった。 確かに日本は、アメリカ経済と連動性が強まっていたため、アメリカへの輸出が大きく停滞して日本経済も大打撃を受けた。金融業界も一度は壊滅して、大規模な再編成を余儀なくされた。この中で財閥と呼ばれる企業連合体が、大きな力を持つようになる。しかも1936年からは、アメリカでナイロンが量産化されたため、ストッキング用として大量に輸出されていた生糸産業が大打撃を受けた。 しかし日本経済は、長期に渡って蔵相となった高橋是清によって、内需拡大を主眼とした当時としては異常なほどの積極財政政策に転換する事で、ほとんどＶ字回復へと転じる事に成功した。矢継ぎ早の金融及び銀行対策と、社会主義的とまで言われた大規模な公共投資と財政出動によって、いち早く不況から脱出する事に成功した。産業構造も、重工業の比率が半分を超え、公共事業の大幅な拡大により土木機械が広く導入され、アメリカ経済との連動もあってモータリゼーションも順調に拡大した。 生糸産業の衰退による農村の打撃、飢饉による東北の困窮も、中間層向けの商業作物の栽培奨励や地方開発による土建業への労働人口吸収によって、かなりを回避する事ができた。先の世界大戦で獲得した南洋の開発も軌道に乗り、砂糖産業を中心に各地の経済発展も促された。南洋植民地で最も広い面積を持つビスマーク諸島は、日本列島に溢れる人々の受け入れ地しても重宝され、多数の日本人が暮らすようになっていた。 ほぼ唯一の余剰人口の受け入れ地でもある台湾も、1930年代初頭には日本人人口が100万人を越え、農地の開発も大規模に進められた。また台湾は1941年に本土に準じる地域として行政単位の昇格が行われ、他の日本と同様の負担を負わされるのと平行して、経済発展にも大きく拍車がかかるようにもなる。
また、アメリカの投資家による投資、出資も日本経済に好影響を与えた。皮肉な事に、ドルが円の価値を維持していた。 そして日本は、ケインズが出る前の実質的なケインズ政策によって、不景気を短期間で乗り切ってしまう。これを示すものとして財政支出の度合いも、ニューディール政策を行うアメリカ以上の数字を示していた。 イタリアとの対立で1940年の東京のオリンピック選出を逃したのは惜しかったが、当時のオリンピックは国家事業と言えるほどの規模でもなく、日本経済の発展には大きな影響は与えなかった。日本としては、アメリカ、イギリスからの協力を取り付けた東洋初の万国博覧会開催を決定した事の方が大きな影響を与えていた。万博開催は、明治時代から日本国民の間で日本が一等国となる通過点と見られていたからだった。万博開催に喜んだ日本は、国策によって巨大な豪華客船を何隻も建造するほどだった。 しかも日本は、都市部を中心とした大規模な開発と、アメリカからの積極的な技術導入によるイノベーション、強引な為替相場の変更による円安によって、大恐慌の影響を最低限に押しとどめるばかりか、主要国家の中ではいち早く好景気へ転じた。日本経済とのつながりが深まっていたアメリカにまで好影響が及んだほどだった。 歴代大統領の中ではあまり親日的ではなかったフランクリン・ルーズベルト大統領が、日本の景気が好調な事はアメリカ経済にとっても好ましいと発言したほどだった。 ただし、大恐慌下の日本には、海外市場が不足していた。このためアメリカへの輸出に頼るほかなく、強固なブロック経済を組み上げたイギリスとの関係がやや冷却化してしまう事になる。
この微妙な関係は、1934年に開催された新たな軍縮会議のための予備会議でも若干の影を落とした。 新たな軍縮条約内での各国の海軍枠で、比較的元気だった日本が、国力に応じた保有枠の拡大を要求したからだった。日本としては、アジアでの共産主義の脅威があるので、純粋に国力相応の軍備を揃えたいと言ったに過ぎなかったのだが、アメリカとイギリスに若干の警戒を持たせてしまう。しかしイギリスとしても、この時期に日英同盟を解消したり弱体化する事は国益に反するため、アメリカと共に日本が現状維持で満足するよう説得するに止まった。また日本も、半ば言ってみただけという向きも強かったため、海軍と政府系の造船業者以外はちょっと残念という以上の感情は示さなかった。 そして1936年に締結された「ロンドン海軍軍縮条約」では、イギリス、アメリカ、日本が会議に参加して、各艦種の制限項目の設定と建造する場合の好評と相互監視を義務図付ける内容で合意に至った。条約では、敢えて保有量そのものの制限は行われず、先のワシントン会議の方針を踏襲しようという方向性の元で各国の裁量に任せることになった。 日本としては、かなり大がかりな海軍拡張も可能となっていたが、結局1937年度から始まった三カ年計画では、排水量3万5000トンの条約型戦艦2隻、排水量2万3000トンの条約型高速空母1隻の建造を中心とするごく真っ当なものに落ち着いていた。それでも年1隻の割合で大型艦が建造できると言うことは、日本の国力拡大を雄弁に物語るものであった。 一方アメリカは、国際関係よりも自国経済のために大幅な海軍拡張を実施したため、一時期日本、イギリスを含め世界中からかなり警戒感を持たれた。だがアメリカは、ナチスドイツへの対応だと説明し、日本に数倍する艦隊の建設へと進んでいく事になる。