◆装備的特徴◆

　海軍は経費・効率と伝統、地理的要因、そして国際的な国家関係の問題から、アイヌ王国・ニタインクルが独自の海軍を保有している他は、全ての主要艦艇が日本皇国海軍に所属している。もちろん、連合構成国の海軍の予算の大半もそちらに拠出されている。そのため数字上は日本皇国の海軍予算が非常に大なものとなっている。
　また、海軍枠外の沿岸警備と平時の通商護衛のための組織として、帝国全体の官民共同経営の警備会社である『海上警備』があり、主に海軍の払い下げの旧式艦艇か、警備専門の軽艦艇を保有している。だが、周囲を海に囲まれた国が多いため、その戦力は意外に多く、そして独自海軍的色合いも持つ事から他国のコーストガードに比べて質も高い。また、戦時には海軍の海上護衛艦隊の指揮下に入ることになっており、コーストガードと言うよりは平時の海軍としての面が強い。
　この組織は、江戸時代に廻船問屋が組織した、幕府公認の水上での自衛組織である『水護衆』が今日まで形を変えて存続しているものである。このため、それがそのまま残り国から認められた純粋な「傭兵」として存在している部隊もある。
　陸軍（航空隊）は各国独自で保有しており、近衛隊（軍）などもそれぞれの国で存在している。
　総合的な指揮は、各国から人員を拠出した統合参謀本部があり、これが最高軍事決定機関となっている。

全体的な装備の特徴
　日本（日系国家）の装備全体として戦国時代より続く伝統的火力重視主義を色濃く引き継いでおり、また海軍は豊臣水軍から引き継がれている重防御思想もあり、火力（攻撃力）と防御（装甲）に依存する傾向が強い。そして陸軍も、昔からの伝統の火力主義と重工業化の進展もあり近年機械化率が高くなり、火力と装甲に依存する傾向が強くなっている。特に歩兵の軽火力は他国のそれを大きく上回っている。

海軍兵備
　江戸末期に近代的海軍の建設に失敗してより、退勢の続いていた海上戦力だったが、産業（工業）の近代化と国力の回復と共にその質と量を徐々に向上させ、日清戦争でようやく近代海軍としての基本が確立し、日露戦争で完成された軍備と近代的艦隊決戦思想を持つに至ったが、第一次世界大戦での欧州での決戦参加により、戦艦に対して不振を持ち、それに変わりうる決戦戦力としての水雷戦隊の拡充と、さらに明確な新戦略である航空主兵思想により多くの航空母艦が就役しつつあり、基地航空隊の大幅な増強の二本柱で整備が進められている。
　また、江戸時代より続いている海上護衛と艦隊決戦思想の対立による問題から発足した、連合艦隊とは別組織の海上護衛艦隊の設立（1904年）と『海上警備』の存在により、各組織が目的のための兵器開発や兵力整備を行った為、特に近年多種にわたる艦艇と組織が整備されており、複雑化している。

陸軍兵備
　戦国時代よりの重火力を中心とした兵備が基本であり、この思想は日露戦争により近代においても決定的な考えとして定着している。またもう一つの思想となりつつある重防御の点も、機甲装備が技術の進歩によりようやく実現しつつある。
　新たな騎兵である装甲機動戦力としての戦車は、伝統的な重火力主義と対ソ決戦戦車という意味もあり、重戦車・中戦車が主力となる。（95式重戦車改・97式中戦車改・100式重戦車）また、1930年代の日本国内の荷揚げ能力、輸送能力が30トンあるのため、戦車開発もこれを基準とされる。
　そして、ソ連の成立と満州独立による中国との対立激化から師団拡張がなされ、日露戦争以後20個師団（30万人体勢）体制だった師団数は1934年に30個師団（50万人体勢）体制となっている。しかし39年にソ連との対立が激化してきた為、対中国戦備という名目で連合全体で師団増設を開始し戦時体制へ移行中。（100個師団300万人体勢）

航空兵備
　1910年代後半より始まった航空期の開発、生産は第一次世界大戦における欧州向けの生産が一段落してから、欧州での研究から陸海双方で航空戦力の拡充が図られていたが、年が経つごとに1機当りの経費がバカにならなくなってきたため、航空機を中心とした兵器の開発を、東亜同盟軍の装備をなるべく安くあげる事を最大目標として、当初目的が違うとしてバラバラで行っていた開発、装備の共通化が1920年代後半より進んでいる。（九二式重陸上攻撃機・九四式戦闘機・九六式重陸上攻撃機・九七式戦闘機・九八式軽爆撃機・零式戦闘機・一式重陸上攻撃機・・・）

電波兵備
　広大な連合領域を効率良く警備する必要から、それに最も適した電探の開発が1930年代から進み、他の枢軸国との共同開発もあり、1941年の太平洋戦争開戦時には対水上電探、対空電探、水上射撃電探が装備されていた。また地上の電探監視網、電子偵察機も整備されつつあった。