■フェイズ20「開戦狂想曲」

 第二次世界大戦の開幕は、一般的に狂想曲(ラプソディ)のようだだと言われることがある。
 この期間を具体的な日程で言うと、日本と中華民国が停戦に合意した1939年8月20日からイギリス、フランスがドイツに宣戦布告する9月3日までの事をさす。
 時系列順にすると以下のようになる。

 8月20日:日華停戦協定に合意
 8月23日:独ソ不可侵条約締結
 8月28日:日本、平沼内閣総辞職
 8月30日:日本、米内内閣成立
 9月1日:ドイツ、ポーランドに侵攻
 9月2日:イギリス、フランスがドイツに最後通牒
 9月3日:第二次世界大戦勃発

 これだけを見ていると、どの国とどの国が友好状態なのかを考えずにはおられないかもしれない。
 中華民国は日本と講和してソ連を見限り、ソ連はドイツと結び、ドイツはソ連と結ぶことで同盟国の日本を裏切っている。また中華民国は、英仏さらにはアメリカを裏切った形にもなる。そしてドイツは誰の断りもなくポーランドに攻め込んで、条件反射的に英仏がドイツとの戦争に突入した。また被害者に見える日本だが、それまで続けていた戦争を突然終わらせたも同然で、ドイツとしては世界の目が東アジアに向いているうちにポーランド問題を片づける目算だったと言われる。この証拠として、後世に開示された資料に、ヒトラー総統がポーランド侵攻をたびたび早めるように軍に命令を出している事が記されている。しかし実際のドイツ軍は、戦争準備のために動くに動けず、ヒトラーとリッベントロープ外相の根拠のない甘い観測に乗って戦争の号砲を鳴らすことになった。
 それでもやはり、日本は一番の貧乏くじと言うべきかもしれない。懸命になって自分たちの戦争を終わらせたと思ったら、事実上の同盟国であるドイツは第一の仮想敵ソ連と不可侵条約を結んだ上に、英仏と勝手に戦争を始めてしまったからだ。しかもドイツのポーランド侵攻は日本の支那事変のように偶発的ではなく、極めて計画的な戦争だった。何しろ、当時のドイツ全軍が一斉にポーランドに攻め込んでいるのだ。これが偶発的戦闘なわけがなかった。
 しかしこの10日あまりの間、日本は国際外交のある意味中心、最低でも鍵となっていた。特に欧州時間の9月1日から3日午前中にかけて、世界中が日本の動きに注目した。
 日本が、あくまでドイツとの盟約を重視して英仏に宣戦布告するのか、それともドイツの背信行為を恨んだ行動に出るのか、それとも何もしないのか、それだけで世界情勢が大きく変わることを意味していた。
 日本は中華民国との戦争を終えた直後で、既に150万人も動員された戦力と国内の準戦時体制はフリーハンド状態だった。ある意味、最も戦争準備が整った状態であり、これが突然東南アジア各地の英仏植民地や影響国家を攻撃した場合、防ぐ手だては全くなかった。イギリスでは、東南アジアだけでなくインド洋のほぼ全域が一年以内に失われるだろうと予測された。一方では、1年間の戦争で戦費を浪費した日本が動く可能性は低いという意見もあり、とにかく日本の真意を一分一秒でも早く把握することが、この時の世界の列強全ての共通認識だった。このため東京と各国の日本大使館は、政治的な大混乱に見舞われた。

 なお、発足したばかりの米内内閣は、兵部大臣に永田鉄山、外務大臣に坂本譲二が就任し、現実主義路線で親英米外交派による政権だと見られていた。諸外国も、日本はドイツに実質的に裏切られたのだから、親ドイツ的でない政権が成立するのは当然だと観測した。
 だが一方で、日本の軍部の一部は始まったものは仕方ないので、これに乗じるべきだという急進派も少なからずいた。しかも中華民国に一方的に勝利したばかりのため、物心両面で勢いがあった。
 かくして各国の日本大使館、日本の帝都東京では、外交官、政治家、諜報部員が右往左往し、日本との交渉を行い少しでも真意を知ろうと懸命の努力を行った。
 日本のドイツ大使は、日本に対して共同戦線と日本参戦を持ちかけていた。ドイツの日本大使館も、同様のことを本国に伝えた。日本が参戦したら死活問題であるイギリス、フランスは、東京の大使館に何度も外交暗号を送り、日本の首相又は外相と会談を持って、日本が中立側に立つのなら今後の関係を維持するばかりか、最恵国待遇も考慮するという交渉を行わせている。
 日本側も、中華との戦争を勝利という形で終えたばかりで心理的余裕もあることから、相手の条件を聞いてから自分たちの答えをもったいぶって出すという行動に出て、世界の主要各国をやきもきさせた。
 この中で幾つかの交渉と妥協が行われ、幾つか日本にとって有利な条件が各国から引き出されたと言われている。

 そして結果は、日本時間の9月4日正午にようやく判明する。
 日本の新たな首相となった元海軍軍人の米内光政は、国営ラジオ放送が直結された国会議事堂にて、ヨーロッパでの戦争に対する日本の中立を発表する。国内向けには、民放を含めたラジオ放送、テレビ放映も同時に行われた。
 しかも米内首相は、発表の中で日本がドイツからの事前通知を一切受けていなかった事を暴露。日本とドイツとの連携が全く存在しなかったことを全世界に伝えた。
 そして日本の中立宣言に安心した諸外国は、次々に自分たちも中立を表明し、イギリス連邦又はイギリスの影響下にある国々が、ドイツとの戦争を決意していく事となる。
 もっとも戦争自体は、ドイツがポーランドの半分近くを占領した時点で、ソ連が東側からポーランドに攻め込んで分割占領してしまうと、一端戦火は沈静化してしまう。
 イギリスもフランスも、宣戦布告したは良いが戦争準備がまるで整っていなかったからだ。それどころか、ドイツ軍が毒ガスによる都市無差別爆撃をするというデマが広がり、イギリス最初の戦死者と呼べる人物は、そのデマによる混乱で起きた交通事故での死亡者だったという醜態を晒すことになる。
 一方で、独ソ不可侵条約で覚悟を決めたのが、フィンランドだった。フィンランドは、民族存亡の危機だという考えが全国民の間に広がり、世界中から武器をかき集め始める。そしてその中に、日本の姿もあった。

 第二次世界大戦の勃発は、日本にとっては降ってわいた幸運だと考えられた。自分たちが戦争を終えた直後のヨーロッパでの大国同士の戦争は、先の世界大戦同様に最大級の商売の機会だと考えられたからだ。
 しかもこの時の日本は、支那事変のため事実上の総力戦に入りつつあり、工業生産、わけても兵器の生産量はソ連、ドイツに次ぐ規模に膨れあがっていた。しかも自分たちは戦争を終えたばかりで、ある程度兵士の動員を解除してしまえば、どこかが欲しがるであろう当座の武器をいくらでも用立てる事ができる状態だった。
 このため外務大臣の坂本譲二は、各国の外交官に現地の武官、財閥各社と連携して武器や物資を売り歩くように伝えた。兵部大臣の永田鉄山も、各国の武官にそろばんと大福帳が我々の今の武器であると伝えたとされる。
 そして中華民国相手に猛威を振るった日本製兵器は、突然の戦争が起きたヨーロッパを中心に引く手数多だった。
 だが一方では、外交という問題が横たわっていた。当時の日本は「三国防共協定」によりドイツ、イタリアと事実上の同盟関係にあったからだ。しかしドイツとの関係については、ドイツが日本に背信してソ連との間に不可侵条約を結んだ上に勝手に戦争を始めたことで、協定の効力は大きく低下したとも考えられていた。事実、満州国境の満州里=ザバイカル方面では、事実上日ソ両軍による軍隊の積み上げを競い合うチキンレースが熱を帯びつつあった。
 日本軍は、中華民国からの軍の引き上げを急ぐ一方で、そのうちのかなり、しかも精鋭部隊を続々と満州に入れて、その多くをソ連との国境線に配備していった。支那事変中は10万人程度に抑えられていた関東軍の数は、1939年内に30万人を越えた。30万という数は、一時的に動員解除して兵力数を大幅に削減しつつあった日本陸軍の半数に達する数字だった。これに満州帝国軍30万が加わるので、ソ連は最低でも60万、当時将校を粛正し尽くしたばかりのソ連赤軍は、80万もの兵力をバイカル湖から満州国境にかけて配備した。当然日本、満州もさらなる軍隊を積み上げた。しかも満州帝国軍には、自らの動員解除した兵士の持っていた兵器をそのまま与えている。
 こうした状況から、防共協定と不可侵条約のどちらが、戦争を開始したドイツにとっての上位に位置するのかという議論が、世界中の外交関係者、軍事関係者の間で議論された。日本に対しても、日本がいつ防共協定を空文化してもおかしくないという議論と研究、情報収集が熱心に行われた。

 そうした世界中の憶測を知ってか知らずか、日本は俄然商売に熱心になった。中立と言うことで、ドイツも英仏もなく商談を持ちかけた。そしてイギリスとの交渉中にフィンランドがロンドンで日本人に接触し、ちょうど見切り発車でヨーロッパに向かっていた武器を満載した船数隻分の積み荷が、まるごとフィンランドに買い上げられることになった。金額はフィンランドが払える額ではなかったが、これを主にイギリスの金融街が債権の形で支え、都合5万トンの武器弾薬が秋にはフィンランド軍に受け渡されることになる。そして中立国の船がやって来た上に、それが日本の船だと言うことで途中誰も文句を言うことはなく、つつがなく引き渡しが行われた。ここではイギリスもドイツもなく、スウェーデンも特に何も言わなかった。ソ連は厳重に抗議してきたが、日本にとっては今更の事でしかなかった。
 そしてこれを見たヨーロッパ諸国が、日本に注目した。当座の兵器が足りないイギリス、フランスは、武器、弾薬、船舶、なんなら鋼材のままでもいいから欲しいと言ってきた。これに対してドイツは、日本に英仏への輸出に文句を言いながらも、自分たちにも余剰しているものを何でも無制限に売るように言ってきた。しかもドイツの場合は、ソ連に話を付けてシベリア鉄道で輸送するとしており、日本にとってはそれなりに都合がよかった。ドイツがシベリア鉄道で日本製品を買い続ける限り、ソ連が日本に攻め込む可能性が多少なりとも低下すると考えられたからだ。また支払いの対価としてドイツの優れた精密機械、工業製品をバーターで買うこともできるので、防共協定を表看板としてシベリア鉄道経由でのドイツとの取引は大幅に増額する。この間ドイツとの取引では、ドイツが不足する南方の物産、特に生ゴム、キニーネ、コーヒー豆などが大量に輸出されている。またトラックの需要も多く、各種合計で数万両が、1941年春までにシベリア鉄道ルートでドイツに輸出されている。
 イギリス、フランスに対してもどんどん商品が売りに出され、双方が欲しがるものを主に即金もしくは資源のバーターで手に入れていった。
 英仏、ドイツ双方が日本を非難もしたのだが、それぞれには日本に対して負い目もあるし、日本から見れば借りはあっても貸しはないとも言える状況だった。また英仏としては、日本がドイツ側に立って牙をむく事は可能な限り避けねばならない。その上、日本を非難する以上に、日本から流出する商品が欲しかった。このため特に1939年内は、日本の商品はヨーロッパ中で引く手数多となった。
 日本国内では、支那事変終息に伴う戦争特需の消滅に消沈していた経済界が、俄然元気になっていた。8月末に大きく落ちた株価も、10月には大きく回復した。
 こうした状況を、半ば呆然と見ていたのがアメリカだった。
 アメリカは日本の無節操さを罵ったが、それ以上の行動には移れなかった。アメリカ国内の世論もあって、ヨーロッパ情勢は対岸の火事でしかなく、しかも実質的な戦争がまだポーランドだけなので、アメリカ世論はほとんど見向きもしなかった。戦争自体も、どうせ前の戦争のような睨み合いと考えていた。その上、アメリカの国内法である「中立法」が邪魔をして交戦国への輸出はできなかったし、そもそも販売するほどの武器をすぐに用意も出来なかった。
 だが、景気回復がアメリカ国民、特にアメリカ資本家達の関心事であり、ニューディール政策が成功していると言えない状況を前にして、ルーズベルト大統領も過激な行動は取れなかった。それでも中立法の対象外とした英仏への商売は拡大したし、日本を非難した分だけ日本からも中立法違反だと突きつけられて、ダブルスタンダードを気取るわけにもいかなかった。
 
 そしてこの時、日本外交の中心に立っていたのが、外相の坂本譲二男爵だった。彼はかの坂本龍馬の次男で、既に曾孫すら持つ70才近い年齢だった。
 ちなみに、坂本龍馬の実子は3人。長男の龍一、次男の譲二、末の長女のたつである。譲二の名は英国名の「ジョージ」にかけたものであり、龍を倒す聖人の名を龍馬が気に入って付けたと言われている。
 なお、長男は親に似ずに真面目な努力家であり、また数字にも強かったのでスムーズに財閥総帥となった。長女は、一度は家に出入りしていた坂本商会時代の社員と駆け落ちし、その後一族に戻った。共に駆け落ちした婿養子の福太は、その後財閥の屋台骨となって辣腕を振るう人物となった。たつは、子沢山でも知られている。
 そして譲二だが、彼には子供の頃から放浪癖があり、目を離すといなくなっていた。15才になると、学業もそこそこに世界中を巡る旅に出た。18才からは外聞もあっていちおう留学という事になっていたが、25才で一応の放浪を止めるまで約十年間かけて、ほぼ世界中をうろつき歩いていた。文字通りの放浪で、乞食のような旅をしても気にせず諸国を歩き回っていたと言われる。
 その間アメリカの大学に留学し、イギリスの坂本商会の支店へと名目上就職。就職後もヨーロッパや中東を放浪した挙げ句、ロシアとの雲行きが怪しくなり始める頃にスウェーデン貴族の娘を連れて日本へと帰ってきた。そしてその後結婚相手の家から位を継いだため、彼は坂本家(分家)としての日本の男爵であると同時に、スウェーデン王国の男爵でもあった。このため日本人としては珍しく、名字を二つ持っている。名前の方も、スウェーデンの方に合わせて洗礼名も持つ。このため正式な名前だけを伝えると、ヨーロッパ系の人間だと間違われることが多かった。
 また彼は、世界中を巡っている間に知己を作ってまわり、また父親譲りとも言える天性の才覚から、話術に長けて交渉ごとが非常に巧かった。
 そして25才で日本に帰国してからは、小栗の隠居で弱体化していた「日本共和党」に参加。政治家というより革命家のような活動にのめり込み、その後護憲政治を支える政治家の一人となった。貴族で金持ちの民政議員のため周囲からの反発もあったが、自らの人徳と坂本龍馬の息子という肩書きを利用して政党の枢機となっていった。
 そして政治家としての彼は、語学力、交渉力、海外の知古の多さを買われて外交面で活躍し、軍人や国粋主義者が幅を利かせる中で、二度目の外務大臣へと就任した。

 そして1939年秋、日本に無節操とも言える商売を行わせたのは、外相である坂本譲二だった。
 これは表向きには、財閥一族らしい経済外交の一環と見られた。しかし彼が狙ったのは、日本の外交意図を敢えてあやふやなものにする事にあると言われている。
 事実米内内閣は、日本に何の通達もなかった独ソ不可侵条約を責め立ててドイツのナチス政権との関係を希薄化させ、内閣を親英米寄りにして中立的な外交と貿易を行うことに心がけた。各国との交渉においても、首相ともども外相もあいまいな言葉が多かった。
 一見無定見だが、その意図は日本という国家を少しでも高く売りつけるためにあったとされる。
 米内内閣の総意としては、中立が基本政策で、可能ならば英仏側に立ちたかった。
 勝手に世界大戦を始めたナチス・ドイツとの縁を切りたいが、ドイツとの間には防共協定という事実上の軍事同盟が存在している以上、これを反故にすることは日本の外交的信用を失墜させることを意味している。ドイツから縁を切られたり攻撃でも受けたのなら問題もないが、現実論として現時点でドイツが日本を攻撃する理由はないし、物理的にも可能性はほぼゼロだった。防共協定を反故にする理由もない。しかも日本は、先年中華民国との間に戦争を行ったばかりで、その上この十年間は外交では軍国主義的な強硬路線を歩み、失敗も重なっている。信用という国際関係で最も大切な要素に、日本そのものが欠けていた。
 となれば、日本はドイツとの関係を形式上でも維持しつつ、事態を中立的に静観するより他なかった。その上で、英仏に請われて仕方なくという形を取って国際的な立場を補強し、必要以上に日本に対して強硬なアメリカとの破局を避けるより他無かった。
 日本国内の一部には、ドイツが戦争を開始したのに乗じて英仏の植民地を全て平らげるべきだという暴論もあったが、それは文字通り最後の選択肢であるべき事柄だった。
 最後の選択肢を選んだ時点で、明治以来の近代日本にとって終わりの始まりを意味していると考えられたからだ。
 しかし1939年9月から翌年4月までの約半年間は、世界大戦が始まったとは言っても、まだ主に外交の季節だった。
 参戦国は、ドイツ、イギリス、フランスだけと言える状況で、ヨーロッパの他の国はほぼ全て中立を保っていた。ドイツと防共協定を結んでいるイタリアですら例外ではなかった。
 その上で、戦争がほとんど何も行われていないとなれば、尚更政治の季節だと考えられた。

 一方で、ドイツと不可侵条約を結んだソ連は、周辺国への事実上の侵略に熱心だった。まずはドイツと共にポーランドの東半分を、正統な領土の回復と謳って奪い取った。続いて10月には、バルト海沿岸のリトアニア、ラトビア、エストニアの三国に無理矢理軍の進駐を認めさせ、そして1939年11月にフィンランドに対して一方的な攻撃を開始した。フィンランドへの開戦は流石の各国も驚き、国際連盟は連名最後の仕事としてソ連を国連から追い出したほどだった。ドイツ、イタリアが脱退で、日本は未だに名前だけ残っているのに対して、ソ連の除名はソ連の行為がいかに直接的な侵略であるかを物語っている。
 なお、このソ連除名の時、日本は思い出したかのように臨時代表を国際連盟に送り込み、諸外国も日本を追い出していなかったことに気付いた。そして日本は、特に投票などするわけでもなく、ソ連に対する非難声明だけを行っている。またこの時、ソ連とドイツに挟まれた各地の避難民救済を各国に告げて協力を呼びかけている。この主な避難民はユダヤ人であるため、保守層と博愛主義者の両者からの突き上げを恐れる欧米各国は、本来なら渡りに船なため主に水面下で日本に接触した。そして日本は、自らがドイツとの関係を結んでいる事を利用して、避難民にビザを各地で発行。移動に関してのみだが、ソ連とも話しを付けた。日本自らがヨーロッパに船を出すことも行った。域内にユダヤ人を置きたくないドイツからも水面下の協力を取り付けて、日本列島と日本の経済植民地と化している満州帝国にユダヤ人という避難民を注ぎ込んでいった。
 日本は、誰もがいらないユダヤ人という「カード」をわざわざ集めてまわっている事になるが、日本には日本なりに利点があった。
 依然として人的資源の不足する満州に、教育程度の高い移民を短期間で多数送り込める事。避難民にシベリア鉄道を使わせることで、ソ連との戦争を少しでも遠のかせる事。ユダヤ人にいて欲しくないドイツに恩を売れる事。ユダヤ人を受け入れたくないドイツ以外の欧米各国に、間接的に恩が売れる事。そしてこの行動そのものによって、日本の国際評価を高める事。そして何より、世界中にネットワークを持つユダヤ人との関係を強められる事。
 どれも、この頃の日本にとっては利点だった。しかも主な受け入れ先がまだ土地に余裕のある満州帝国であり、日本人そのものの懐もあまり痛まないというのも利点だった。主に受け入れる満州帝国も、漢族、朝鮮族以外の住民が増えるのを原則的に歓迎していた。
 そしてこの時の各国との接触は、またとない外交の機会として利用された。坂本から国連への特別代表に抜擢された吉田茂は、葉巻をくわえつつ日本の中立性を売ってまわった。

 一方1939年秋から1940年春にかけての戦争だが、英仏とドイツとの戦いは、通商破壊戦が行われている以外、ほとんど戦っていなかった。その通商破壊戦も、以後の事を思えば小規模で、ドイツのポケット戦艦(装甲艦)が追いつめられた先の南米で自沈したことが、事件と言えば事件だった。
 この時期激しい地上戦が行われていたのは、フィンランド国境だけだった。この戦いは、最初から結果の見えた戦いと考えられ、ソ連外相のモロトフなどは4日で戦争を終わらせると豪語した。しかも隣国スウェーデンすらが中立を宣言するに及び、フィンランドは完全な孤軍奮闘、四面楚歌だった。
 しかし地の利を得て防戦に徹するフィンランド軍は頑強に抵抗し、圧倒的質量を誇るソ連軍を長らく防いだ。「奇跡」という言葉が使われたほどだった。
 なおこの時、この年の秋にフィンランドに売却された日本の武器が、フィンランド軍を大いに増強することになった。特に重宝されたのが、75mm口径の対戦車砲にもつかえるゴムタイヤ式の機動野砲、擲弾筒という携帯と移動に便利な小型の榴弾発射装置、ブルドーザーなどの土木作業機械、そして日本製の航空機だった。日本機がなければ10対1以上の物量差だったフィンランド空軍は、たとえ50機ほどとはいえ日本機の存在は千金の価値があった。この時主にフィンランド空軍に売却された日本の機体は、新明和が製造した機体で、海外に強い坂本財閥の影響を見ることができる。機体のほとんどが空冷式の重戦闘機で、しかもほぼ最新鋭というものだった。これは日本陸海軍双方で正式採用されなかった機体を、海外向けに製造していたところに売却の話しがきたという経緯もあった。そして、空冷とはいえ1500馬力の大馬力エンジンを搭載したこの当時としては大柄な戦闘機は、北の空で十分な活躍を示した。フィンランド軍パイロット達は、この機体の事を「白熊」と呼んで好んで乗ったという。
 また兵器を売却した時に、数十名の日本人が日本製武器の扱い方を教えるためにフィンランドに渡っており、このうち何名かが義勇兵としてフィンランド軍に身を投じている。中には、様々な経緯でフィンランド政府に雇われた海援隊隊士もいた。ヨーロッパ各国でも人知れず義勇兵となった人々はいたが、わざわざ世界の反対側から義勇兵になったという話しは、当時のヨーロッパでもかなり知られていた。戦後は、尾ひれを付けた逸話として語られるようにもなった。
 しかし日本の兵器が多少加わろうとも、フィンランド軍の劣勢には違いがなかった。しかもソ連軍は、フィンランド軍のねばり強い防戦に業を煮やして、フィンランドの全男子を越える数の兵力を戦線に投入し、しかも犠牲を省みず断続的な攻撃を実施。マンネルヘイムと名付けられた防衛線の突破にも成功し、3月にはフィンランドを降伏に追い込んだ。
 だがソ連のあまりにも強欲な侵略には世界も鼻白み、日本では武器売却に付いて行った新聞記者によってフィンランド軍の奮闘と詳細が伝えられ、折からの反共産主義世論、反ロシア世論を大きく盛り上げる事になる。
 ソ連も、日本のフィンランドへの武器輸出を非難し、両者は主に満州国境で軍の積み上げ合戦を加熱させ、このため日本では陸軍の動員体制が再び強化へと傾き、日本軍向けの兵器、弾薬、軍需品の生産も強化された。
 しかしソ連極東軍約100万に対して、日本軍は30万、満州軍50万という劣勢だった。日本国内でもソ連への脅威が声高に宣伝され、日本国内ではヨーロッパの事情に左右されず、またドイツの動きにもほとんど関係なく、反ソ連という感情が強まりつつあった。
 このため国民も軍の増強、それに伴う増税、国債の発行に肯定的であり、産業界も支那事変終息と一時的な対外戦争特需に依存しない当面の受注に好意的だった。このため中華民国との戦争が終わったにも関わらず、1940年度予算は破格の金額となることがほぼ確実となった。
 そして巨大な軍備、かなりの生産力を発揮している日本に対して、イギリスとフランス、そしてドイツが徐々に接触を強めていた。
 
 しかし日本の軍備増強を苦々しく思っている国があった。
 アメリカだ。
 アメリカにとっての日本とは、好意的に見た場合は1930年までは満州というフロンティアの日雇い管理人だった。しかし否定的に見た場合は、東アジア・太平洋進出を狙うアメリカの前に立ちはだかる邪魔者でしかなかった。
 日本のおかげで太平洋進出はほとんど出来ず、アメリカにとってアジアへの貴重な中継点を提供する筈だったハワイは、独立国家として存続し続けた。しかも永世中立国として国際的に認められてしまい、誰も手が出せない場所となっていた。北太平洋の孤島に手を出した時点で、その国が「悪」とされるからだ。
 このためアメリカのアジア進出は、常に物理的な制約が付いて回った。アメリカから直接軍事力がアジアに向かう場合、アリューシャン列島から日本列島をかすめつつ向かう大圏航路か、南太平洋のサモアを経由して行く道しかなかった。しかもどれも中継点が少なく、長距離航行を強いられた。そしてどの道を通ろうとも、日本の勢力圏を通らねばならなかった。
 それでも日米関係が良好なら特に問題もなく、アメリカの船舶ばかりか艦船ですらが、日本の港に途中寄港する光景が日常的に見られていた。事前に許可を得て、軍艦がハワイ王国を経由する場合もあった。
 だが、1931年の満州革命以後日米関係は暗転し、もともと海軍軍備で問題を抱えていた両国は、太平洋での対立を先鋭化させていた。
 この中でアメリカにとって問題だったのは、日本の海軍力がアメリカに並びつつあることだった。もっとも日本は、1922年のワシントン条約に従って旧式戦艦の代替艦を建造しているだけで、極端な軍拡しているわけではなかった。戦艦の数も1934年には1隻減ったほどだった。しかし1934年に日本がワシントン会議からの脱退を宣言し、その年に次の海軍整備三カ年計画を策定すると、アメリカの懸念は増大する。

 日本は前回(1931年の三カ年計画)見送った旧式戦艦の代替艦建造を加え、一度に4隻もの戦艦を建造し始めた。
 それでもこの時の日本は、新造艦が就役した時点で旧式艦(《金剛級》4隻)を退役させると各国に伝えており、条約上でも特に問題はないものだった。しかし新鋭艦の就役は、日本が条約を脱退して以後の話しであり、別に旧式艦を退役させる必要はなくなっていた。新造艦が条約違反していても、確かめることが難しい。このためアメリカは疑心暗鬼になって焦りを強め、イギリスとも連携して日本を次の軍縮会議に呼ぼうとかなり積極的な外交を展開した。反日的として知られるルーズベルト政権が、一時的とはいえ対日宥和政策を行ったほどだった。
 巨大な経済力を持つアメリカなら簡単に日本の軍拡に対応できそうなものだが、当時のアメリカは重度の不景気にあり、しかも極度の緊縮財政下にあって特に軍事予算が削減されていた。このためアメリカは、日本にも同じゲームにつき合って貰いたかったのだが、日本側はアメリカとは逆に途上国という状況を利用した積極財政による長期的な好景気の中にあり、しかも一定の軍拡は都合の良い公共投資でもあった。そこに日米間の不信が加わって、結局日本が次の海軍軍縮会議に出席することはなかった。
 そして日本は自らの軍備計画を進め、緊縮財政下のアメリカは何もできなかった。無論アメリカの一部、政府、軍部、さらには産業界にも海軍拡張を唱える声があったのだが、自らのブレーン俗に言う「ニューディーラー」を信頼するルーズベルト大統領は、軍事費の増額にノーと言い続けた。
 それでも第二期政権当初の1937年、一層の緊縮財政を行おうと公共投資を削減してアメリカが再び大規模な不景気に突入する気配を見せると、ルーズベルトは態度を一転。自らニューディーラーを遠ざけて積極財政へと転換し、その一翼として海軍の拡張も開始する。
 そして1937年、38年には「ヴィンソン計画」と呼ばれる、戦艦多数を含む大規模な海軍拡張計画が成立する。
 だが戦艦建造には時間がかかり、しかも当時のアメリカの民間造船業界は給与問題などで長期ストライキに入る可能性も十分にあり、最初の戦艦建造は海軍工廠で行われるような状況だった。しかも最初の新鋭戦艦2隻の就役は1941年夏、次の4隻は通常なら早くても1943年に入ってからの予定だった。無論、建造速度を早めることは可能だが、それは戦時生産においてのみ許されることであり、当時は望んでも出来ない事だった。
 それでもこれで一安心という筈なのだが、事態はなおアメリカにとって不利だった。
 日本の新鋭戦艦は、1938年から39年にかけて4隻も就役した。これで日本の16インチ砲搭載戦艦は8隻となり、しかも既存の戦艦は練習戦艦、標的艦への格下げへの改装などという表向きの発表をよそに、徹底した近代改装工事に入っていることが朧気ながら分かっていた。つまり日本の戦艦数は16隻と言うことになる。個々の戦力を算定すれば、この時点ではアメリカよりも日本の方が戦力が上となった。当時アメリカは18隻の戦艦を持っていたが、うち4隻は12インチ砲を搭載するどうしようもない旧式艦だったからだ。他の戦艦の近代改装も、遅れ気味だった。
 しかも日本は航空母艦も続々と就役させており、大型空母2隻の近代改装を行い、その数を大小合わせて7隻へと増勢させつつあった。隻数上ではアメリカを越える数だ。
 さらにアメリカを焦らせる事態は続く。
 日本で大型戦闘艦が建造可能な造船施設が、1930年代を通じて増加の一途を辿っていたからだ。うち半分は、日本経済の拡大に比例したものでもあったが、日本海軍が軍拡と規模拡大を見越して建設している施設もあった。そして全てを合わせると、1937年の時点で10箇所の船台、船渠で、3万トン以上の大型艦の建造が可能となっていた。しかも無条約時代を見越して、建造施設は増加中だった。むろん民間造船所の全てで戦闘艦を建造するわけではないし、実際大型客船や巨大捕鯨船を建造している施設もあった。
 しかし大きくなった造船力を背景とした日本海軍は、1937年度の海軍拡張計画において各4隻の戦艦と大型空母の建造を計画。時節に対応するための海軍力整備としたが、明らかにアメリカに対してリードを保つため計画されたものだった。
 しかも日本海軍が新たに建造する戦艦は、収集資材や予算規模から4万トンから5万トンに達する巨大戦艦だとアメリカでは予測されていた。これもアメリカ、イギリスが、自らの軍縮条項に従って3万5000トン級の戦艦しか建造できないことを見越しての計画なのは明白だった。
 そして日本の新鋭戦艦が揃うと予測される1941年夏から冬頃、日米の戦艦数は数において互角となり、質においてはアメリカが圧倒的に不利になることが確実視された。アメリカ海軍の軍事演習でも、必負確実と太鼓判を押される始末だった。
 1939年時点での各機関の研究と予測においても、アメリカ海軍が太平洋で日本海軍と取りあえず均衡がとれるようになるのは、早くても1943年夏頃を待たねばならないと判定された。イギリスなどと緊密な連携を組めば状況も変わってくるが、1941年から1942年にかけてアメリカと日本が正面から戦争した場合、日本軍が北アメリカ大陸西海岸を本格的に攻撃する可能性が存在していたことになる。

 日米、特に日本の軍備については後で詳細に触れるが、少なくとも1939年から1940年に移りつつあるこの時期において、アメリカは日本に対して軍事的に劣勢にあった。
 そして既にヨーロッパで戦端が開かれている以上、既に軍事力こそが外交上での発言力であり、日本が有利に外交を展開しているのも、外交的状況も無論だがやはり強大な軍事力あったればこそと言えた。
 そして軍事力が幅を利かせる方向性が強まるに連れて、政治の季節も終わりを告げようとしていた。

●フェイズ21「日本参戦」