■フェイズ24「戦乱への道」
日本戦争後、日本から広大な領土を一度に奪った国々は、奪った地域の自国植民地化をそれぞれ急いだ。理由は言うまでもなく、日本人に付け入らせない為であり、他者に取られない為だ。さらに言えば、日本が弱っている今こそ、さらに日本から多くを奪うためだった。 日本人は、有色人種でもあるにも関わらず、今まで多くの富を独占しすぎていたのだから、その富みを「正統な主」のもとに戻す事こそが、白人国家の義務ですらあった。現代では通じない理屈や考え方だが、当時のヨーロッパ世界では、こうした考え方はもはや常識に近かった。 そして今まで日本人、そして日本帝国のため苦い思いをさせられて続けていたと考えていた国々は、容赦なく日本人のテリトリーを自分たちの好きなように弄り始めた。 このため自らの植民地や勢力圏にした現地日本人、日系人の利権を次々に不当に奪い、現地に住む有色人種全体に圧政を敷くことになる。各地方に残留した役人や軍人、資本家以外にも、追い出された日本人も多数に及んだ。当然、日本人の三国協商各国に対する恨みは大きく増した。白人の植民地とされた地域では、暴力を交えた反発も発生した。 そうした光景は、帝国主義にあってある意味当たり前の景色でもあったが、抑圧される側が十分な教育を施された文明国の民であるという点が異常だった。
ユーラシア大陸北東部の北海州では、ロシアの圧政に反発した日本人達が反乱を行うも、ロシアは大量の軍隊を派遣して鎮圧し、より強い圧政を実施した。それでも反発は止まず、極めて広い地域でもある北海州はその広さ故に統治が行き届かず、常に内乱が起きる地域となっていく。しかしロシア人は、遂に太平洋への出口を得たことに有頂天で、現地日本人の行動は「些細な事」でしかなかった。実際、多数の異民族を抱える大陸国家ロシアにとっては、日本人が数万、数十万増えたところで、その程度の感覚しか無かった。ましてやロシア本土から余りにも離れた辺境とあっては、ペテルブルグにいる皇帝や貴族が現実的な考えが及ぶ場所ではなかった。彼らにしてみれば、新たな辺境領と数字の上での農奴を得た程度でしかなかった。 そして南太平洋では、講和条件通りに1906年に濠州、新海が、半ば名目上で日本からの独立を実施した。それぞれ名目上は民主共和制国家を樹立するが、事実上ブリテンの影響下に組み込まれた。ブリテンの要衝シンガポールには、ブリテン本国から有力な艦隊が派遣され、インドでも大量のブリテン・インド軍が準備され、「不測の事態」に備えた。これでは、敗戦したばかりの日本は何も出来ないに等しく、事実上の植民地でしかない大洋州は、それ以上にまな板の鯉でしかなかった。 1907年には、早くも規模の小さい新海共和国が半ばこじつけの理由でブリテンの保護国となり、オランダ人が名付けたニュージーランドの名が数百年ぶりに復活した。そして1910年9月、濠州共和国もブリテンに対する国債利払いの不履行を理由に、オーストラリアと改称され上でブリテンの保護国に転落した。 連動して、大洋州という日本名もヨーロッパ風にオセアニアと改称された。各地のブリテン大使館はそのまま総督府となり、それまでの日本に代わりブリテンの艦艇が各地の港に碇を降ろした。そして多くのブリテン役人、軍人、資本家、それらを操る支配階級がやって来た。大洋州（オセアニア）では、自分たちの名すら奪われた事に対する反発が強く、ブリテンに対する抵抗運動が激化する事になる。そして反発のたびにブリテンの支配は強められ、さらに多くのものが奪われていった。 当然と言うべきか、戦後の日本、及び日本人社会では、三国協商に対する敵意が大きく膨れあがった。大洋州各地でも反発運動が起きて、濠州奥地や南洋の名もない島を拠点とした抵抗運動が日常化していくようになる。このためブリテンは、かなりの予算を治安維持に割かねばならず、新たな領土を得た利益よりも損失の方が大きい状況が続く事になる。そして統治コストの悪さは、ブリテンにとってはかなり誤算だった。 フランスも、日本から得たフィリピンの統治に頭を悩ませていた。もともとフィリピンは、国家や統一政府が作りにくい地理的条件と自然環境にあった。このため日本も、自らの統治時代は緩やかな統治しかしていなかった。敢えて欲しい物産も少ないからという理由もあるが、近くだから自分のものにしていたという程度の場所だった。これをフランスは、既に自らの勢力圏としているインドシナの近在だから日本人から奪った。そして他と同じような植民地統治を実施して、ものの見事に失敗していた。とはいえ、フランスが東アジアに投射できる国力が限られているため、フランスの動きはは東アジア全体として特に大きな影響はなかった。 しかし東アジアで多くのものを得られなかったフランスは、その後はまだ力を残している日本ではなく、大人口を抱える中華地域へと強い興味を向けるようになっていた。 そして、東アジアで日本以外の唯一の大国清朝だが、依然として近代へと本格的に足を踏み入れていなかった。ヨーロッパの文物は武器や便利な道具を中心にしてかなりの量を購入したが、購入して取りあえず使い方を覚える以上にはなかなか進まなかった。清朝の政治制度は全く変化はなく、軍の制度、学問、その他諸々、ほとんどが今まで通りだった。諸外国も、余りにも巨大な人口を前に「眠れる獅子」と警戒し、一定以上の進出は行っていなかった。そうした動きに若干の変化が見られたのは、「日本戦争」以後となる。アジアの大国であり先進国だった日本ですら戦争でうち破れたのだから、というわけだ。 このため日本戦争以後、中華地域に進出を強める国は増えたが、それでもあからさまな戦争や植民地化を画策するまでに至っていなかった。
一方、歴史的な敗戦を喫した日本だが、混乱が続いていた。 領土を大量に失い、多くの賠償金を支払い、そして戦争に敗北したからだ。そしてこの当時、混乱する国を引っ張れるだけの政治家や指導者が存在しなかった事が、日本の混乱と低迷を長引かせることになる。 戦後成立した政府は、口では臥薪嘗胆、富国強兵唱えるも、実体が伴っていなかった。国民も、ヨーロッパ列強に対する強い恨みを持つも、何をして良いのか分かる者は少数派だった。 それでも、一応は軍拡と重工業拡大政策による国威回復を政策に掲げた日本政府だったが、戦後の日本には十分な資源供給先が無くなっていた。このため、代替を他国に求めることになる。そして最も有力と考えられたのが、日系国家である大和共和国だった。 しかし、大和は日本から独立した開拓民の国であり、日本と大和の外交関係は基本的に希薄だった。また、それまで大和は、自らの豊かさとヨーロッパからの距離の遠さもあって、あえて孤立主義的な外交を展開していた。有色人種国家であっても、相手が手出しできないだけの力を持っていれば問題ないとの考えからそうした選択を行っていたのだ。動物に例えれば、アフリカの大平原に住むサイやカバのような状態を目指したと言えるだろう。 しかし日本の敗北により、自分たちの方針が虚像だったことを知らされる。このため大和は、日本戦争の中盤以後から自ら軍備拡張に入っていた。 今度は、三国協商とアメリカ大陸東部の国々が徒党を組んで大和に戦争を吹っかけるかも知れないという恐怖が、大和国民の間に広まった。 また大和共和国の国民の多くが日本人もしくは日系人のため、先祖の故郷が受けた屈辱は自らの事だとなぞらえ、ヨーロッパ列強に対する敵意と憎しみを増大させた。
かくして、日本戦争後の大和でも、俄に軍備増強、国防重視への政策転換が行われるようになる。特に、それまで最低限だった海軍増強も積極的に実施されるようになり、俄に北アメリカ大陸での緊張も高まった。当然と言うべきか、陸軍の大幅な増強と装備の近代化も開始された。このため大和国内で消費される特殊鋼の需要が一気に跳ね上がり、鉄鋼需要、鉄に関連する資源の国内需要も大幅に拡大した。このため、同時期に日本が求めてきた、日本国内で不足する鉄鉱石、石炭については、経済原則に従ってかなり高額で売らなくてはならなかった。穀物などの農作物についても、当初は従来の価格だったが、大和の周辺状況が逼迫するに連れて先物相場が鰻登りとなり、こちらも以前より高額でしかやり取りが出来なくなってしまう。 大和政府としては、自らの国防の為にもかつての宗主国とは言え同胞の窮地を何とかしたいとは思ったが、国内経済を無視するわけにも行かなかった。それに、日本に対して極端に義理立てする機もなかったし、徐々にその余裕もなくしていた。 このため、両国共に日本人の連携をうたいながらも、外交関係の大きな進展はなく、むしろ後退していた。当然ながら、協商や同盟には至らず、ハワイと北米太平洋岸を挟んだ状態での棲み分けは続いていた。 そして、この日本と大和の不仲を、ブリテンは逃さなかった。 20世紀初頭の日本、大和共に不足するものは、最新の工業技術とその精華である最新兵器だった。このため両国共に、高度な工作機械をヨーロッパ各国に求め、軍艦などの兵器を購入しようとした。日本が主に頼ったのは先の戦争でも好意的だったドイツで、大和に声をかけてきたのがブリテンだった。そしてドイツとしては、日本と関係を深めることでアジアでの利権を奪えないかという思惑があり、最終的には日本の市場化を目指しての接近ではあった。またドイツの動きの背景には、ブリテンやロシア、フランスに「獲物を奪われた」という強いやっかみがあった。 またドイツの外交としては、ブリテンと対等に渡り合うためには、重工業力のさらなる拡大、十分な海軍、海外での拠点、そして必要十分なヨーロッパ以外での同盟国と市場があるのが望ましかった。ドイツにとってオスマン朝トルコが距離的にも妥当な存在だったが、日本もドイツのターゲットとして重要視されるようになる。 皇帝ヴィルヘルム二世が唱えていた「黄禍論」は、いつしかドイツ人の舌の上から消えていき、横暴なロシア、ブリテンの植民地帝国主義に対向する新たな友人として、日本との関係強化が実施されるようになる。また大和に対しては、ドイツ系、ゲルマン系移民が多いことを理由に、友好国足りうるという論法が用いられたが、こちらはブリテンの方が先手を打ったこともあって、あまり巧くはいかなかった。 そしてドイツの動きは、三国協商各国の警戒感と行動の加速をもたらし、ヨーロッパでの二つの陣営の対立に日本人勢力圏も組み込まれていく事になる。
もっとも日本は、ドイツへの好意の代償、購入した工業製品、武器、工作機械の莫大な代金の肩代わりとして、朝鮮王国を自らの現地利権ごと差し出していた。他国のことなど知ったことではないという、実に帝国主義的な行動だった。この時の日本としては、まだ「切り売り」出来る場所があってよかった、という程度の感情しかなかった。 それに日本にとっては、朝鮮半島はロシアと地続きで対立しなければならない場所であり、当時の日本の国力では荷の重い場所になっていたことも、ドイツへの譲渡に強く影響していた。 そして1911年、ドイツと日本は通商条約を大幅に改定する。これにより、ドイツは日本との通商関係を強化するという名目で日本の施設を優先的に使用できるようになるため、実質的なドイツ優位の協商関係だった。 しかもドイツと日本の接近は、トルコ側にドイツへの接近を促すことになる。日本が有色人種国家であり、ロシアやブリテン、フランスと戦争をした国だからだ。そして日本側からトルコへの友好関係強化も実施され、日本の大使館もイスタンブールに設けられた。さらには1912年、1913年の第一次、第二次バルカン戦争でトルコが多くの領土を失うと、日本とトルコの関係はさらに加速する。そしてドイツによる所謂「3B政策」は、インド洋を越えて日本領のヴァタビア（Batavia）まで達した「4B政策」となる。さらに日本人の勢力圏とつながることで、ブリテンのアーシアンリングに対向する動きを見せるようになる。 当然と言うべきか、ブリテンの世界戦略に大きな脅威を与えたため、ブリテンは日本及び日本人に対する圧力と締め付けを強めざるを得なくなる。 そしてその最大の妙手こそが、大和共和国への接近だった。 ブリテンとしては、日本と大和の関係を引き裂くための大和への接近であり、同時に大和を使うことで北アメリカ情勢を、自らに有利にしようと言う目論見があった。
一方、この頃の北アメリカ大陸情勢だが、上記したように大和共和国による軍拡が新たな対立を呼び込んでいた。ブリテンが大和との関係を強化したことも大きな問題だった。これでアメリカ合衆国は、外交的、物理的に完全包囲されたも同然だからだ。 しかもブリテンは、南部（アメリカ連合国）との関係を強化し、カリブ海での覇権を強め、そしてパナマ地峡に注目する。 フランス人レセップスが失敗したパナマ運河を、多国間共同の国際事業として再開しようという魂胆だった。 パナマ地峡に運河を造り、自らのアーシアンリングを再編成するのが第一の目的だったが、北米の国々の共通した利害関係を作り上げることで、自らの覇権を強化するのも狙いだった。そしてブリテンは、カリブ海には自らの拠点が少ないし、ブリテン本国から運河建設のための膨大な機材、人材を供給するのには限界があった。このための拠点として、南部との関係強化が実施され、資本や人材として大和を注目した。 一方、相変わらず孤立主義一直線なのが、アメリカ（アメリカ合衆国）だった。アメリカは大和とは資源、最低限の加工品貿易で関係を結んでいたが、大和との関係は同じ大陸内なので最低限の自分たちのルール（モンロー主義）が維持できる相手だった事が影響していた。ただし、両者の主に人種差別面での対立感情、大和側がアメリカが自らの意を反映する移民を送り込むのではないかという警戒感から、アメリカを経由した移民に依然として厳しい制限、規制を設けているなど、両者の関係は対立状態と言えた。無論、逃亡奴隷を苦々しく思っている南部と大和の対立ほどではないが、アメリカと南部の対立と合わせて、三者がそれぞれを憎み警戒し合う状況に大きな変化はなかった。 しかもブリテンが大和に接近すると、アメリカの基本外交方針に大きな揺らぎが生じた。アメリカにとっては、依然としてブリテンこそが一番の敵だったからだ。
そしてこの三国にとってある意味問題だったのが、ユーラシア大陸から押し寄せる膨大な数の移民だった。 1890年代、大西洋から約850万人、太平洋から150万人が、1900年代、大西洋からは約600万人、太平洋から400万人が新大陸に押し寄せていた。しかもこれはカナダに止まった約200万人を除外した数字で、僅か20年間で2200万人近くが移民として押し寄せていた。年間平均でも110万人と言うことになる。 これは文明の進歩に伴う移動手段の向上、つまり巨大な客船が大西洋、太平洋の双方で多数建造され、移動速度すら競って収益向上を図っていたからだ。悲劇的最後を遂げたタイタニック号も、そうした客船の1隻だった。 そして1890年頃、メヒコを除く北米地域の総人口は既に1億3000万人以上に増えていた。四半世紀後の1915頃には、2億人に達していた事になる。（※メヒコの総人口は約1300万人）。 大西洋からの移民の主体は、これまでとは違い東ヨーロッパが増えていた。イタリア、ロシアからの移民も増え、ロシアからの移民はロシア系ユダヤ人以外が大半となっていた。太平洋からは、日本が戦争で敗北して多くの植民地を失うと、そこから大量に移民してくることになる。日本そのもののからの移民も増えた。これは1905年以後10年の統計数字になるが、通常の移民と合わせて400万人にも達した。 そして、国内での旺盛な自然増加と膨大な移民によって膨れあがったそれぞれの国だったが、より多くの移民を受け入れることが出来るのは広大な国土を有する大和共和国しかなかった。1910年頃、アメリカは東部沿岸都市が既に人口肥大化で都市機能が麻痺状態で、総人口は5000万人に達して以後人口増加は鈍化して6000万人程度だった。南部では相変わらずの奴隷制が維持され、産業の発展も遅れているため人口は2000万人を越えることができずに停滞していた。カナダは元々寒冷な気候のため農地にできる場所が少なく、加えてブリテン本国の存在があるため国内産業の発展が意図的に抑止されているため、総人口は1000万人に届いていなかった。 つまり大和が、1億人以上（1億1000万人程度）の人口を抱えている事になる。1億人という数字は、当時の文明国もしくは列強の中ではロシアに次ぐ数字だった。しかも大和は、広大な農地、豊富な地下資源を有しており、日本の植民地時代から自力での工業生産も積極的に行われていた。インフレ傾向が強いとはいえ、国民の消費意識は常に世界トップクラスで、大和政府が国民の教育に非常に力を入れている事もあって民度も高かった。国力比較だと、アメリカの約2倍、南部の約7倍の格差があった。工業力の一つの指標となる粗鋼生産量は、20世紀に入る頃には日本、ブリテンを追い抜き、ドイツと首位争いをするようになっていた。 しかもアメリカ、南部と違ってヨーロッパ諸国からの借金はなく、首都のある太平洋岸がヨーロッパから最も遠い場所にある事もあって、対ヨーロッパ外交からの安全度は非常に高かった。 だが、その大和は、1907年頃から軍事費が年率10％以上の上昇を開始する。南部とアメリカが強く反発したが、大和側からのヨーロッパ列強の脅威に備えるためという言葉を聞くと、どちらも一旦は沈黙せざるを得なかった。三竦みで対立していても、ヨーロッパ列強は共通の脅威でもあるのだ。しかも大和の軍拡が、東洋随一の大国だった日本の惨敗を原因としているとなると、次は自分たちが獲物とされる順番なのではと考えるようになっていた。中南米の国々も、少なくとも大和の軍拡には好意的だった。 そして三者暗黙の了解で、北アメリカ大陸全体も軍備拡張時代に入った。大和、南部はブリテン、アメリカはフランスから最新鋭の武器や軍艦、技術を買い入れた。大和とアメリカでは、自国企業の発展と兵器企業の育成にも熱心に行われ、それぞれの国は主に海軍を拡張する動きが続いた。大和では、一定程度だが日本との協力関係も模索され、さらには太平洋岸とメヒコ湾双方の造船地帯で自力での超弩級戦艦の建造も開始された。しかし大和と日本の外交関係は結局あまり好転せず、当事者以外の多くの国を安堵させることになる。 北アメリカでの動きにヨーロッパ列強も警戒感を抱くが、基本的に北アメリカ大陸内での軍拡競争なので、カナダを持つブリテンとカリブに最後の植民地を有するスペインが若干警戒を上げたぐらいだった。現時点では、それ以上の行動を取りたくても取れなかったからだ。
それ以外の地域だが、満州利権を丸々得たロシアが清朝本土への進出に向けた動きを見せていた。だが、清朝自身が日本に対するカードであり、また「東洋の眠れる獅子」と言われる人口大国であるため、ロシア人も満州での足場固めでのため動きを若干鈍らせていた。1911年にドイツが朝鮮利権を手に入れていたが、それもロシアの目を中華本土から逸らさせることになった。当然と言うべきか、朝鮮国境を挟んでロシアとドイツの対立が見られた。 また、大人口国家の清朝を警戒しているのは他のヨーロッパ列強も同様であり、市場化したいと思いつつも程度問題の帝国主義的行動にしか出ていなかった。 その清朝では、1908年に長年政治の実権を握っていた西太后が死去して幼い皇帝が新たに即位するも、大きな変化には至っていなかった。清朝内でも、西洋文物の導入（洋務運動）だけで事足りるという考え方が依然として強く、いまだ古い体制が続いていた。特に、日本戦争で他国に混ざって日本に「勝利」した事は、内政面では大きな成果だと考えられていた。清朝内では、日本にもう一度戦争を挑んで台湾を奪い返そうという動きすらあったほどだ。日本に対する軍事的な挑戦や威嚇も増えた。 このためか、体制を打破して近代国家を作ろうという民衆運動はほとんど皆無で、僅かに海外留学した一部の革命家が存在したが、革命をもたらすほど国が決定的気に傾いていないので力を持つに至っていなかった。日本と清朝が対立しているため、日本では中華系の民主活動家を支援する動きは強まったが、中華地域全体の動きが鈍いため強まる以上にはならなかった。
それ以外の地域や国家となると、本当に当時のヨーロッパ列強にとって取るに足らない力しかなかった。植民地化を逃れているのは中米、南米諸国ぐらいで、ヨーロッパの中小国は大国の衛星国であり、アジアの残りの清朝、日本、タイは次の獲物に過ぎなかった。 だが、アジアが次の破断界を迎える前に、予想外にヨーロッパで大きな動きが起きてしまう。