■歴史的転換点

■概要
 1920〜30年頃の日本の国家予算を2倍、30億円代の国家予算を編成させるためにはどうするか?(よく考えれば、RSBC世界の日本かそれ以上に豊かになる計算になるが・・・)
 史実では、第一次世界大戦と日華事変頃に日本経済は飛躍的な成長を遂げています。
 八八艦隊に関係する時期は第一次世界大戦頃で、1917年の国家予算が7.8億円、1920年の国家予算が15.04億と言う数値がこれを如実に現しているでしょう。戦後の高度経済成長も岸信介、高橋是清もビックリです。
 つまり、この大戦が始まるまでに、何とか経済力、社会資本を史実よりも大きくしてしまえば、一気に経済を躍進させる事も可能となる訳です。
 第一次世界大戦が始まるまでの、史実の日本の工業生産力が世界の1%に過ぎなかったのですから、これが二倍になったところで、日本の労働賃金を考えれば戦争中にこの生産力を受け入れる余地はいくらでもあります。
 しかし、1から2になったのを2から4にするにはどうすればいいか。と言うよりも、4になる前に1から2にしなければいけません。しかも、第一次世界大戦までにこれを実現しなければいけません。これは結構難問です。史実での先人達の努力を考えると、国内での地道な努力でこれを実現するのは、ほぼ不可能です。
 となると、あとは外にこれを頼るしかありません。帝国主義的時流にさらに乗り、史実より大きな利権を獲得し、海外からの投資を増やすしかありません。
 と強引に引きに持ってきた所で、本論に入っていきたいと思います。
(う〜ん、何とも火葬戦記的論旨展開だ(笑))

※:史実の八八艦隊の建艦予算は合計で13.5億円。1921年までの追加予算を合計して16.5億円程度。それに付随する造船施設改修費用が1.2億円程度計上されました。ただし、史実の予算編成を見る限り建造費年々増加し、これに毎年1億円程度の追加予算が必要となるので、28年までにさらに7億円で、結果として24億円プラスαが必要となります。
 そうです、この世界の八八艦隊は建造費が非常に大きく(+25%程度)設定されているのです。これはもちろん米国の戦艦に個艦でも優越する為です。

■本論
 近代日本にとってキーとなる場所は、支那大陸、朝鮮半島、そして太平洋です。
 また、近代日本に色々とちょっかいをかけてきたり、自らの利権のために助けてくれる列強は、ロシア帝国、大英帝国、アメリカ合衆国です。他は無視してもいい程度の勢力しかアジアにはないので考えないことにします。
 そして、八八艦隊完成までに、近代日本にとって対外的に歴史的な事件となるのは、大きく日清戦争、日露戦争、第一次世界大戦、海軍軍縮、シベリア出兵、世界恐慌となります。
 これで大まかな材料は揃った訳ですが、これを日本の国益と国防から考えて見ましょう。

■祖国防衛と朝鮮半島
 まずは、日本の国体を維持するために弧状列島を防衛せねばなりません。
 明治当時の最大の敵は、東アジアで南進政策を推進し、あわよくば朝鮮半島はおろか日本列島まで併合をもくろんでいる北の熊、ロシア帝国です。
 彼らから我らが母なる大地を守るには、いかに四方を海に囲まれているからと言っても弧状列島だけでは不足です。いかに強大な艦隊を維持しても、地政学的に本土と緩衝地帯になる場所が必要です。
 それはどこか? 言うまでもなく、朝鮮半島と満州です。
 日本はここを自らの勢力圏(植民地と言う意味ではない。)として、初めて祖国をどうにか防衛する事ができるのです。もしこれに疑問があるのでしたら、当時の世界情勢を地政学的に図書館などで調べてみてください。小学生の算数よりも簡単にこの結論が出てきます。かのマッカーサー元帥すらそれを認めています(笑)。日本が覇権国家を目指すなら必ず必要なのです。
(まあ、これを見るような方なら、調べるまでもなく納得いただけるでしょう。もちろん、サヨク先生方の意見は無視します(爆))
 では、史実日本のように、ここを植民地にしてしまおうか? いや、それは危険です。植民地は、経営を軌道に乗せるまで莫大な資金が必要です。しかも日本的植民地建設は、史実を見る限り「投資経営型」という投資側の国が利益を得るにはもっともタイムスパンの長いものを選択しています。これは、植民地を作るのでなく、新しい近代国家(日本の一地域)をそこに建設するようなもので、半世紀近くは莫大な投資を必要とします。それは史実の台湾、朝鮮半島が証明しているでしょう。(当然、サヨク的議論に耳を貸す気はありません(笑))
 また、人道的とか自己満足などの介在しない銭勘定で考えても、「投資経営型」植民地にする必要はどこにもありません。もちろん、搾取しまくればいいと言う訳でもありません。緩衝地帯を疲弊させてしまっては、本末転倒、元も子もありません。
 それに、史実日本が求めていたのは「朝鮮半島の独立」を維持する事で、朝鮮半島に近代国家を作り上げてもらい日本の緩衝地帯にして、祖国を防衛しようという考えがありました。これには朝鮮半島民衆の事は考えられていませんが、時の明治政府が、いかに健全な考えを持っていたかを示すものでしょう。
 さて、植民地的経営がダメになりました。しかも、当時の朝鮮半島住民には、明治日本のように自ら近代化し自立しようと言う考え方は薄かったようです(あったが、少数意見としか言えない)。つまり、自力での近代化は、当面は期待できない。となると、朝鮮に日本以外の資本を入れてしまうより他ありません。一番いいのは、当時ロシアと対立していた大英帝国です。アメリカが良いと言う声もありますが、アメリカはセオドア・ルーズベルト大統領ですら、利権のために日本を助けたのであって、彼らの政策には徹頭徹尾「金儲け」以外の事はありません。その点は、かの大英帝国も同様ですが、外交的蓄積の違う英国を一度味方にしてしまえば非常に信頼がおけます。世界帝国たる大英帝国は、それを維持するためと体面もあり一度味方にしたものを裏切ることが出来ないからです(得意の二枚舌で翻弄する可能性は高いですが。)。それに引き替えアメリカは政治的にはまだまだ未熟で、大統領が替われば、その後の政策がどうなるか分かったものではありません。(人種差別と言う点をここでは無視しています。)
 では、朝鮮半島に英国資本を導入するにはどうすればいいか。答えは簡単です、日本がそこにかまけられないぐらい疲弊すればいいのです。ですが、日本が弱体化しては、目標である「八八艦隊」が遠のいてしまします。
 困りました、これでは進退窮まり、結局は市販された火葬戦記のように、艦隊を揃えたおかげで困窮した日本になってしまいます。それでは、彼女たちの肩身も狭いことでしょう。
 ここで朝鮮半島問題が少し詰まってしまったので、他を考えて見ましょう。

■太平洋
 朝鮮半島以外の日本にとっての重要な土地、太平洋。こちらに目を向けさせて、大貿易帝国にできれば、てっとり早く巨大な国力建設が達成できそうですが、第一次世界大戦までに日本には絹以外にロクに輸出する品目がありません。当時は中継貿易という考えもありません。もちろん、加工貿易など一部の繊維産業以外輸出すらできませんでした。それに、日本と(関税自主権などの面で)対等につき合い、さらに同盟国となってくれそうな太平洋国家はありません。
 例外として、ハワイという存在がありましたが、時の明治政府はハワイ王国から打診された皇族とハワイ王族との婚姻を断っています。これはひとえに、日露戦争以前の日本が弱小国でしかなく、欧米列強に遠慮したからに他なりません。
 しかも、太平洋の大半は20世紀を迎えるまでにその大半が欧米列強の植民地となっています。となるとこちらに出口を求めるのは難しいと言うことになります。
 もちろん、大英帝国と連携してという意見が出てくると思いますが、日露の対立以前の日本に、かの世界帝国たる大帝国がマトモに相手にする理由がありません。また、ロシア帝国は論外です。かの国と我が弧状列島国家が、国家レベルで本当に友好関係を結んだためしなどないのですから。地政学的に見ても、これは不可能です。
 つまり、太平洋と交易にまともに手が出せるようになるのは、日露戦争以後となります。ですから、これも少し置いておきましょう。

■支那大陸
 では、最後の土地、支那大陸です。先述した通り特に満州が日本にとって重要と言うことになります。
 史実の明治日本は、清朝との協調を図りつつ欧米列強と対抗しようとしていましたが、清朝政府の無理解と伝統的対日軽視(実体のない大国意識と中華思想)から、全く実現の可能性がありませんでした。
 それに当時の清朝は、その国体、政治制度的に近代化できるような体制にするのは、極めて難しいというのが実状です。全ては、歴史が雄弁に物語っています。(支那国家が自力で工業化したのがいつか考えてみてください。)
 それなら、どうせ日本一国で欧米と対抗しなければいけないのなら、清朝から徹底的に搾り取って、日本発展の足がかりにしてしまうのが一番近道と言うことになります。
 また、狭義の地政学的な点からだけ見るなら、海洋国家と大陸国家が長期的に連携出来るとは到底思えませんので、日本的な後は野となれ山となれ的行動に徹するのもある種自然な流れと言えるのではないでしょうか?
 どうせ、この後ここを市場以外利用する事もないのですから、これが当面は一番お手軽です。
(乱暴な論旨展開なのは十二分に承知しています。)
 もちろん、清朝からいかに恨まれようと、全ては日本の発展のためです。当時はそう言う世界情勢ですから、結果論的にそうなっても文句を言う国はありません。むしろ、清朝以外は日本の行為を内心喜び、日本の後に続いて清朝を史実以上に蝕みにかかる事でしょう。

■日露戦争
 少し出口が見えてきたように思えます。
 最初の突破口は日清戦争。ここで史実以上の決定的な勝利をおさめ、清朝からより大きな利権を獲得できれば、次の対戦相手であるロシア帝国にも、史実よりも条件のよいゲームができる事になります。
 次にロシア帝国。
 史実同様、かの陸軍大国に勝利をおさめるのが次の目的です。しかも、彼女たちのために史実以上の勝利を得なければいけません。
 さらに、これにより極東を安定させ満州でより大きな利権を獲得し、朝鮮半島の住民に東洋の覇者が誰であるかを教えなければいけません。朝鮮半島については、そうならなければ、その伝統的民族意識から日本人の言うことを(それがいかに正しかろうと)聞いてくれないからに過ぎません。
 さて、日露戦争で史実より大きな勝利を得るにはどうすればいいのか。何が必要なのか。
 史実の日露戦争では、外交的、大戦略的には恐らく歴史上最高クラスの勝利を獲得していますし、その条件も整えられました。よってこれ以上はどう考えても望めません。
 では、勝利は戦術面と言う事になりますが、日本海海戦に代表されるように、海ではそれこそ近代軍事史上最高の勝利を獲得しています。あれ以上を行えというのは、森羅万象を司るカミサマホトケサマ以外には不可能でしょう。
 となると陸での勝利が必要になります。確かに日本陸軍は、幸運にもめぐまれ辛勝で陸軍大国ロシアを押し切った形に終わっていますが、最後まで求めてやまなかった決定的勝利を得ることができませんでした。
 これは、ロシアの伝統的後退戦術と誤断、彼我の戦力差(ロシア軍の方が大抵多い)、そして日本陸軍の鉄量(砲弾)が少なかったことにあります。
 遼陽でも奉天でも結局砲弾不足で最後の一押しができなかったという場面がありました。これは、旅順以外の戦いの大半に当てはまります。つまり、もう少し豊富な砲弾を供給できる体制が国内に確立されていれば、より大きな勝利が得られていた可能性が高くなります。特に遼陽の勝利以後の追撃が出来なかった事は、まさにこの砲弾不足のためです。
 そこで、日清戦争で清朝よりより多くの賠償を得られたとして、これが対露戦備のために陸軍の砲兵予算に割り振られていればどうでしょうか? 史実ですら国家予算の1.5倍の賠償がありました。これがその倍もあれば、砲兵旅団の一つと大規模砲兵工廠のひとつぐらい増設できても不思議はありません。(陸軍師団のさらなる増設は兵員の確保の問題から難しいと思われます。)お金があるのですから、戦争に向けて海軍のように、戦前から十分な砲弾の備蓄も行いましょう。(史実の海軍は、最後まで砲弾不足にはなりませんでした。)
 では、史実より遙かに潤沢な砲兵により、日露戦争では日本陸軍には、早期に進撃を続けてもらいハルピンまで頑張って進撃していただきます。
 これにより、うまくいけば全満州の利権が日本の手元に転がり込んでくることでしょう。さらに、他のロシア極東から利権を得られる可能性も高くなります。英国に実をともなったおべっかを使っておけば、外交交渉しだいで、この可能性も高くなります。
 あと、ここでロシアからは全樺太は確実にぶんどります。これで国内油田問題が大きく改善される事になります。

■インターバル
 日露戦争大勝利。これをもって次のステップに移行します。
 日露戦争では大勝しましたが、その実現には史実以上の莫大な戦費が必要です。史実の様な返済ではまかないきれない可能性が高くなります。ハッキリ言って日本の財政は、破産三秒前、いつ債務不履行を出そうかと言ったところでしょう。
 そこで、これを最も多くの戦費を貸してくれ、戦争に深く協力してくれた英国に返済するために、戦争で得た利権の一部を充てることにします。ついでに、朝鮮半島も経済的に開放してしまいましょう。
 そうすれば、英国資本が全満州と朝鮮半島に落ち、この地域の社会資本は英国の潤沢な資金により、史実より簡単に整備できる事でしょう。
 これにより、実利として得られる日本の利益については言うまでもありません。
 そして、清朝、ロシア帝国に勝利した事でようやく朝鮮半島の住民達は、日本人の言う事に耳を貸すようになり、日英の主導の元近代化への道を歩むようになります。
 これにより、日本の大陸における防衛負担が軽くなり、その余分を国内開発に向けることができます。

 で、このステップで次に重要なのは、日露戦争から第一次世界大戦までの国内不況をいかに乗り切るかです。
 もしここで国力をさらに大きくできれば、鋼鉄の戦乙女に出会える確率が高くなることうけあいです。伝説の浦賀沖で、彼女たちに出会う為には、できれば立てておきたいフラグです(笑)
 しかし、史実では日露戦争の戦費返済が主な原因と思われる不況に悩まされる事になります。
 そこで、先述の英国資本を日本経済のカンフル剤とするわけです。英国により韓国、満州は発展し、住民が豊かになり、近在の日本が商売でつけ込むスキが多くなる訳です。
 しかも、英国に利権を渡して借金の返済を無期限としてもらえば、国庫の財政負担も軽くなります。
 ただ、これだけでは足りないので、もう少し何か欲しい所です。と言うことで、日露以後の日本には最もお金の儲かる商売、武器輸出に手を染めていただくこととします。
 これは、日露で作りすぎた兵器、戦後の反動で縮小された陸海軍の装備がこの商品対象になります。これを、ようやく自立し始めた朝鮮半島国家、なんとか西欧に対抗したい清朝に安価で売却します。手持ちがなくなれば、後は工場で新しく作り通常の値段で販売するようにしましょう。通常価格でも当時の日本の物価なら、欧米から購入するよりも遙かに安価となりますし、輸送コスト分さらに安くなります。ついでに、その後も近在なので供給を受けるのが簡単になります。買う側にとってはメリットだらけです、少々の性能不足など考えずどんどん買っていただきましょう。もちろん、英国の顔色を伺うことは忘れないようにします。

■第一次世界大戦
 さて、日本経済はこれで史実よりある程度は大きくなったのではないでしょうか。
 と言う訳で、経済発展の最大のチャンス、第一次世界大戦がここで到来します。彼女たちに国費を貢ぐ為には、ここでどれだけ儲けられるか、これに全てはかかっています。
 今までの改竄で、史実の2倍とはいかなくても1.5倍ぐらいの国力は日本についていると思われます。工場も造船所も史実より沢山あり、しかも立派になっている事でしょう。
 また、日露以後史実より大英帝国に大きな貸しを作っている日本には、積極的に第一次世界大戦に介入してもらい、大戦をより引っかき回してもらいます。ここでの戦費は(10〜15億円程度?)、必要経費と言う事で目をつぶります。
 また、ここでアメリカの登場です。
 日露では、日本に味方したのに英国ばかりが得をしています。これを、自らの財布にうるさいあの人達が許すでしょうか。おそらく難しいでしょう。しかも、戦争が始まれば、日本は恩返しとばかりに欧州大戦に積極的に戦争に介入しています。ハッキリ言って気にくわない状態です。
 このような状態で、アメリカは第一次世界大戦に深く介入するでしょうか? もともと孤立主義を掲げる彼らです。気に入らない事があれば、北米大陸に閉じこもる可能性は高いと言えるでしょう。それに、戦争にわざわざ介入しなくても、笑いが止まらないぐらい儲けられるのですからなおさらです。
 と言うことで、米国不参戦、日本積極参戦で第一次世界大戦の様相は若干の変化が見られます。
 なお、史実以上にロシア帝国は日露戦争で叩かれているので、この時点で国力が回復しきっていない可能性も高くなります。
 この二つの要因により、ドイツ有利となり第一次世界大戦がドローで終わってしまう可能性が高くなります。
 また、戦争が長くなれば長くなるほど、欧州は疲弊して日本はその分儲けられる事になります。
 もちろん、ここで日本海軍は、ジュットランド海戦などに参加して戦艦が大活躍し、日本の大艦巨砲主義はますます強固になり、八八艦隊実現を補強するのは言うまでもありません。
 なお、第一次世界大戦の結末は、アメリカが参戦しなくても、その分戦争が長くなり、結局戦争経済の崩壊でドイツは降伏するでしょう。
 よって、1918年11月終了の第一次世界大戦は、1919年11月終了とします。これで、八八艦隊建設にトドメを刺したワシントン会議も一年遅くなり、ますます彼女たちに出会える可能性が高くなります。

■八八艦隊計画
 さて、大戦のさなかに「八八艦隊」計画は立案され、大戦終了と共に計画は本格化します。
 しかも、日本の艦船建造能力は、それまでの社会資本への投資と大戦のおかげで飛躍的に増大しています。
 つまり、史実より沢山建造ドックがあり、その建造スピード、技術も高いと言う事です。
 もう、勝ったも同然。
 1922年にワシントン会議が開催されても、その時点で加賀クラスどころか天城クラスが一部完成している可能性すらあります。
 さて、ここでワシントン会議が出てきましたが、これは大戦の反省から軍縮傾向に向かった海軍列強の協調により実現しましたが、ここではアメリカが対日対英不信を抱いており、同様に日英も対米不信をいだいています。
 となると、会議が不成立に終わり、世界は際限ない建艦競争時代に入る可能性は極めて高いといえるでしょう。
 こうして、ワシントン会議は失敗。ですが、もう一度大艦隊建造に耐えられそうにない英国は、再度会議を開催し、艦艇数調整でいいからなんとか軍艦の建造に歯止めをかけようとするはずです。日米も際限ない艦隊建造が国家経済に大きな負担を強いることは認識しているので、ある程度の妥協はするかもしれません。
 結果として、今計画している分を作ってもいいが、これ以上はしばらく計画しないこと、旧式艦は処分する事で妥協する可能性は高いでしょう。
 こうした世界情勢のなか、日本は「八八艦隊」の建造に邁進しますが、史実の二倍の国力を持っていたとしても、その完成には大きな苦労が伴われるのは、先述の予算面での説明で分かると思います。
 よって、初期計画より3年ずらしたのです。
 ともかく、なんとか「八八艦隊」は完成し、16隻の鋼鉄の戦乙女たちにより日本の平和は守られる事になります。
 1932年ぐらいには、八八艦隊に加えてそれ以前の8隻もならべて、さぞ豪勢な観艦式が浦賀沖に出現している事でしょう。
 八八艦隊建造と言う目的のグッドエンドに到達です。

■アメリカ合衆国と大恐慌
 しかし、ここで問題が発生しているのが分かると思います。
 原因はアメリカ合衆国です。支那大陸への進出を図ろうとしていたのに、当地は英国と日本を筆頭とする国々によって牛耳られており、しかも大陸の前に立ちふさがるように、日本が強大な艦隊を作り上げています。
 さらに、英国、日本共にアメリカを受け入れる気はありません。英国は戦争債務の返済と経済の再構築で手一杯で、そのためアジアの安全保障の肩代わりを日本にさせねばならない程となります。これは、史実のようにアメリカがドーズ案(戦争債務を猶予する案)を認めなければ、英国にとって大きな負担となり、しかも、賠償を取り立てるべきドイツの経済はガタガタで、戦争債務返還のための資金を作り出す、新たな市場である支那経営を強化しなくてはならなくなるからです。
 日本も大きくなった国内経済を維持するためには、支那、特に満州を手放す事は近代国家としての死を意味します。アメリカが何を言おうと聞くわけにはいきません。
 また、アメリカは政府レベルで色々していても、第一次世界大戦で経済を躍進させ、世界最大の経済大国になるのは間違いなく、史実の同時期のアメリカやバブル期の日本がそうであったように、天狗になり青天井の投機熱が発生するのは必然でしょう。史実のようにアメリカ経済が成長しており第一次世界大戦が発生するなら、これを否定する要因は全くと言っていいほど存在しません。
 そして、1929年かその前後に大恐慌がやって来るのも、また必然でしょう。ただし、ここでは大戦が一年長く行われいるので、大恐慌も1930年到来となります。

 大恐慌が起きると、世界列強はどうするか。史実と同様に自らの経済圏をブロック化し、恐慌からの影響を最小限留めようとするでしょう。
 多くの植民地を持たない工業国は、アメリカ合衆国、ドイツ共和国、大日本帝国、イタリア王国です。ソビエト連邦は特殊ですので除外します。
 この中で、金儲けと言う点で日本に関わりがある国は、自国を除けばアメリカ合衆国です。
 しかも、彼らは日本の数少ない市場である支那、韓国、満州に手を伸ばそうと、あの手この手と武力以外の外交や宣伝戦略を駆使してきます。
 アメリカとしても、自らの巨大な生産力を受け入れる巨大な市場がなければ、内需をいかに拡大しようともいずれ限界がきて、より大きな不況に陥ると考えるのはある種の必然です。
 大規模公共事業という方が、帝国主義資本主義的な考えからは無理があるのですから。
 そして、1933年に景気回復に失敗し、アメリカはより大きな不況に突入します。これは史実であり(史実は32年)、このあとルーズベルトが登場し、ニューディールという全体主義的大規模公共事業で国内経済の建て直しに挑みます。
 つまり、1933年にアメリカの不安は、最高潮に達する事になります。
 これは、史実と違い太平洋の向こうに、自国並の強大な海軍を持つ日本が存在する事でより大きなものとなります。しかも、こ憎たらしい日本人たちは、英国のおこぼれで支那市場を席巻して、不況を乗り切ろうとしています。
 反対に日本ですが、八八艦隊を浮かべた事で、少し気が大きくなる事になります。
 これは、日本の民族性を考えれば自然な流れでしょう。
 しかも、支那経営、特に満州経営は英国のお墨付きの元、英国の機嫌さえ損ねなければ好き勝手できますし、支那は動乱のまっただ中で、主力輸出商品である兵器の需要には事欠かないという状況です。このようなおいしい市場を、世界的不況のさなかアメリカに渡せる訳がありません。
 しかも、日本人達にはご自慢の「八八艦隊」があり、それを運用するのは、日清、日露、世界大戦と連戦連勝を続けた世界最強の帝国海軍です。
 これだけのものを持ちながら、アメリカの白人優越主義的考えと国力を嵩に着た政治的要求に屈する事は、国民が許すはずありません。

 ここまで来れば後は、どちらかが折れなければ戦争しかないでしょう。しかし、どちらも国の経済がかかっているので後に引く事が出来ない状態です。
 さらに、戦後の不況で日米ほどの大艦隊を建造出来なかった英国が、ここで暗躍する可能性は否定できません。むしろ、ここで暗躍しなければ英国外交が泣くと言うものでしょう。
 日露戦争のように国力に劣る日本をたきつけ、アメリカにぶつければどちらか勝つにせよ(できればより弱い日本にギリギリで勝って欲しい)英国の相対的優位になるのですし、何と言っても英国が直接損害を受けることはなく、しかも大戦で大きくなった国同士が潰し合うのだから、戦争を助長こそすれ止める手はありません。しかも今回の戦場は、欧州からはるか彼方の太平洋です。

 かくして、飛行機の邪魔しない時代に、日米の鋼鉄の戦乙女たちが、太平洋と言う地球上最大の舞台を使っての戦いがおこなれる事になります。

 では、この後は各ターニングポイントの補足を行っていきましょう。

 実際の彼女たちのスリーサイズやチャームポイントなどに触れるのは、その後にしたいと思います(笑)


File02 : 艦隊建造予算  File04 : 歴史転換点・各重要点の詳細